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農業の毒性が48倍に、『沈黙の春』再び?-ネオニコチノイド系殺虫剤で昆虫に大きな被害-

こんにちはつよぽんです。
ホームセンターに行くとネオニコチノイド系の農薬が一杯有ります。
ヨーロッパで使用禁止になったのにも関わらず世界中から日本に集まっているのですね。
予防原則にのっとれば使用禁止が妥当だと思うのですが。

人工物質は確実に生態系に影響を与えているようです。

ミツバチをはじめとする昆虫にとって、米国の農業環境は25年前に比べて48倍も毒性が高いとする研究成果が、学術誌「PLOS One」に8月6日付けで掲載された。

最大の原因は、いわゆるネオニコチノイド系殺虫剤が広く使用されていることだという。 
毒性の大幅な上昇は、ハチ、チョウ、鳥などの花粉媒介者たちが急減したタイミングと一致していると話すのは、論文の共著者で、環境保護団体「フレンズ・オブ・ジ・アースUS」の上級科学者ケンドラ・クライン氏だ。 
「第2の『沈黙の春』です。ネオニコチノイドは新たなDDTのようなものですが、ハチに対してはDDTの1000倍も有毒で」。
クライン氏は、インタビューでこう語った。 

>沈黙の春は私も読みました。

以前のブログ「沈黙の春」著者、カーソンの生涯を描く舞台
今回の研究に携わったのは、クライン氏のほか3つの機関の研究者たち。「ミツバチに対する毒性」「殺虫剤が毒性を保つ期」
「年間使用量」を、新たな方法で測定したところ、農業が昆虫にとってきわめて有毒になったことがわかった。 
毒性上昇の原因の92%はネオニコチノイドにあった。

「ネオニコチノイドはミツバチにとって猛毒というだけでなく、環境の中で1000日以上も毒性を保つことがあります」とクライン氏。 
「幸いなのは、ネオニコチノイドは必須ではないということです」とクライン氏は続けた。
「40年にわたる研究から、農業生態学(アグロエコロジー)に基づいた農法を用いれば、花粉媒介者を大量に減らすことなく作物を育てられるという根拠が得られています」 
「今回の研究は、有毒なネオニコチノイドが環境に蓄積されることを明らかにした点で素晴らしい。

昆虫の個体数が減り続けている理由も説明できます」と、アメリカ鳥類保護協会のスティーブ・ホーマー氏は話す。 
昆虫が減るにつれて、昆虫を食べる鳥の数もここ数十年で激減している。

しかも、その影響はほとんどあらゆる種の鳥に及んでいるとホーマー氏。

「どんな鳥も、ライフサイクルのどこかで昆虫を食べなくてはなりませんから」

□ネオニコチノイドとは? 

ウィキペディアより
ネオニコチノイド系殺虫剤は、140種類以上の農作物に使われ、120を超す国々で使用されている。昆虫の中枢神経系を攻撃して、神経細胞の過剰刺激、まひを起こし、死に至らしめる。 
ネオニコチノイドは、浸透性の殺虫剤だ。つまり、植物が薬剤を吸収し、茎や幹、葉、花粉、蜜、樹液まで、全身の組織に毒素を取り込む。

>全身に毒素を取り込んで虫を殺すとは、その植物を食べる我々には影響は無いのでしょうか?


しかも種子から実、そして枯れ葉の中にも含まれている。

米国におけるネオニコチノイドの使用は、ほとんどが種子のコーティング目的だ。
トウモロコシとセイヨウアブラナの種子はほとんど全部、それに大豆と綿の種子、園芸用品店で売られるガーデニング植物も大部分が該当する。 
だが、その毒素のうち植物内に蓄積されるのはわずか5%。残りは土壌と環境へ移っていく。
ネオニコチノイドはすぐ水に溶けるため、農場を経由して小川、池、湿地が汚染されていることが、これまでの研究で明らかになっている。 
今回の研究は、農地が昆虫にとっていかに有毒になったかを初めて定量化したものだ。ネオニコチノイドによる種子コーティングが本格的に始まったころに毒性レベルが急上昇したことが示されたと、クライン氏は話している。

「養蜂家がハチの個体数減少に気付き始めたころでもあります」 
この研究では、ハチやその他の昆虫が実際に何にどれだけ暴露されたのかを定量化したり、推定したりしていないため、これはあくまで相関関係だ。

ハチが実際に浴びた殺虫剤の量は過大に見積もられているかもしれないし、そうでないかもしれない、と著者らは述べている 
一方、ネオニコチノイドによるハチへの非致死的な影響として多く記録されている、繁殖機能の障害、免疫機能の異常、目的地へ効率的に飛べなくなるといった点は、今回の研究では調べていない。 
「そういうわけで、私たちの研究はかなり控えめな推定だと思います」とクライン氏は話している。 

□「昆虫の終末」はくるか 
一部の科学者は、「昆虫の終末」が近づきつつあると警告を発してきた。2014年に452種を対象にした世界規模の分析では、昆虫
を含む無脊椎動物の7割の種において、過去40年で個体数が45%低下したと推定している。
米国では、北米を代表するチョウ、オオカバマダラが過去20年で80~90%減少。先月発表された論文では、米オハイオ州のチョウ81種が、過去20年で平均33%減ったと報告された。 
ハチやチョウなどの昆虫は、食用作物全体の3分の1を授粉しているだけではない。
昆虫の数が減れば、生態系に破滅的な影響を及ぼす可能性がある。米ハーバード大学の著名な昆虫学者、E・O・ウィルソン氏は、昆虫がいなくなれば、人間など他の生き物は「大半が地上から消えるでしょう。それも数カ月以内に」と指摘している。

>数か月以内に人類も含めて消えるとは、作っている企業にも考えてもらわないといけませんね。

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化学物質   2019/08/16  

「空気の安全性」測定データーで確認

こんにちはつよぽんです

今日リフォームの打ち合わせに伺ったお宅の奥様がお風呂がとても気持ちが良いとおっしゃていました。

よく聞くと現在のお風呂壁が漆喰を塗ったとご主人が言っていました。

カビが生えないので不思議だったと息子さんが言っていました。

無添加住宅が空気環境愛媛大との共同検証結果まとめたカタログ作成しました。

希望の方にはお送りいたしますのでメール・フリーダイアルにてお知らせください。

新建ハウジングの記事からです。

全国163社の代理店をもつ無添加住宅(本部・兵庫県西宮市、難波宏之社長)は、自然素材のみを使用した自社の住宅商品の長所
を理解してもらおうと室内空気環境の安全性をデータで証明し、結果をまとめたカタログ「AIR BOOK(エアプック)」を
一般生活者向けに作成Lた。
6月から代理店を通じて配布し、自然素材にこだわる同社住宅の新たな付加価値の創出につなげる。


安全性の検証は、愛媛大学農学部・石坂閣啓助教授研究室と共同で2018年4月~2019年3月まで1年問こわたり実施した。
①無添加住宅、②他社の白然素材の家、③新建材の家の3タイプの建物の居室で、室内空気中で検出される、天然由来のもの

を含む化学物質成分と量をそれぞれ測定した。

測定結果から、検出された複数成分のうち主成分である上位5成分における「木材由来成分」と「溶剤成分または化学接看剤成分」の構成比を比較した。
上位5成分のうち木材由来成分が占める割合は無添加住宅が100%、他社の自然素材の家は92%、新建材の家は42%となった。

また、健康ヘの影響が危惧されるとして厚生労働省が指針値を示す13物質については、無添加住宅では上位5物質からの検出はなく、他の自然素材の家からはトルエン6%とスチレン2%が検出され、新建材の家からはスチレンが13%検出された

>測定をしないと分かりません。

共同研究を統括した同社取締役の橋本信吾さんは「基本的に室内の施上面積が多い内壁、天井、床の建材で差が出やすい。
当社の家では、化学接着剤を含まない漆喰、薬剤処理しない無垢フロ一リングなど使用建材を独白開発することで、溶剤や化学接着剤を含まない部材選びを徹底している」と説明し、「今回の検証で、複合フローリングと塩ピクロス、化学接着剤を使用する新建材の家はもちろん、他社の自然素材の家よりもさらに空気がきれいな空間が実現できることを証明できた」とする。

>当事務所も空気測定をいたします。

同社では今後、健康志向、ナチュラル志向など生活に対する感度の高いユーザーに向けて商品訴追力を高めていく方針だ。
広報担当の上西真弘さんは「(カタログを通じて)無添加にこだわる当社の家がつくる空気の質を理解してもらい、近<の展示場で体感してもらうきっかけになれば」と話している。
 

>当事務所には展示場が有りません、近隣の展示場を見てもらうことが出来ます。

タイミングが良ければ工事中の現場の漆喰を見てもらうことも出来ますのでお問い合わせください。

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化学物質   2019/07/26  

判例が示す指針値の意味

こんにちはつよぽんです
シックハウスの裁判の記録です。
2018年1月の日経ホームビルダーの記事です。

屋内空気汚染による「シックハウス」が社会問題化してから約20年。

住宅会社が責任を問われる裁判は今も起こっている。
積水ハウスが提訴された裁判を通して、住宅会社の責任範囲を読み解く。
2016年9月に決着した裁判を取り上げる。争いの舞台となった住宅は、東京都内に完成した木造2階建ての戸建て住宅。
F☆☆☆☆建材を使い、建築時には住宅性能表示制度の建設評価で、「空気環境」の等級3を取得していた。
建築基準法で義務付けられている24時間換気装置は、全館空調システムが兼ねる仕様だった。

>F☆☆☆☆の建材ではシックハウスは無くなりません。

ホルムアルデヒドだけしか規制していません、他の揮発性化学物質は出放題です。

せめて総揮発性有機化合物(TVOC)暫定目標値の 400μg/m3を規制するとシックハウスの方も少なくなると思うのですが。

どこまで企業の方を向いているのでしょうか?

住宅の建て主だった夫妻は、入居後間もなく、そろって体調を崩した。
保健所の紹介を受けてシックハウスに詳しいクリニックを受診したところ、夫は「室内空気汚染の関与が疑われる上気道過敏症候群」、妻は「化学物質過敏症」と診断された。
建て主は仮住まいとなる賃貸マンションに転居。
12年8月、住宅を建てた積水ハウスに損害賠償を求め、東京地方裁判所に提訴した。

症状の原因は、室内が高濃度の揮発性有機化合物(VOC)で汚染されていたせいだ——。
建て主側は裁判でそう主張し、住宅には部分的な補修では済まない瑕疵があるとして、住宅の撤去費用や建て替え費用など合計9000万円の損害賠償を求めた。


提訴前に、建て主側は専門調査会社に依頼して室内の化学物質濃度を測定。
その結果を訴えの根拠とした。上図

測定結果では、VOCの1種であるアセトアルデヒドについて、多くの測定点で厚生労働省がガイドラインで定めた指針値を超過。
さらに、空気中のVOCの総量である総揮発性有機化合物(TVOC)は、ガイドラインの暫定目標値に比べて2倍近い数値が出ていた。

ただし、建基法の規制対象であるホルムアルデヒドやクロルピリホスについては、指針値の超過を確認できなかった。

このトラブルでは、建て主による提訴後に調停が行われた。

積水ハウス側が100万円を支払って和解する旨が提示されたものの、建て主側はこれを拒否。

裁判は判決に至った。

「契約違反」に当たらず
裁判所はこのトラブルをどう裁いたのか。

匠総合法律事務所の秋野卓生弁護士によると、シックハウス訴訟の争点は消費者救済の観点と、契約違反の観
点から類型化できる。この判決では主に後者の契約違反を中心に結論が導かれた。


この裁判における消費者救済の観点とは、引き渡された建物に居住したところ、室内空気汚染で健康被害が発生したという点だ。
一方の契約違反の観点とは、事業者側が「健康住宅」を宣伝文句として販売したにもかかわらず、現実には室内空気を汚染する建材を使っており、債務不履行が生じたという点に当たる。
東京地裁は判決で、建て主が住宅会社を契約違反に問える例はあり得ると認めたものの、今回のケースは該当しないと断じた。

>安全な住まいを願って建てているのに健康に影響が有っても建設会社の責任を追及出来ないとは。

 自分で調べて安全な建材を使うしかないのですね。


厚労省が示すガイドライン通りに様々な化学物質の空気中濃度を抑制するには、「材料を厳選したり、養生期間を長く確保したりするなどの特別の配慮」が必要だとみたのだ。

そのうえで、「現在の医学的知見、建築経済、技術水準を前提とする限り、現実的に困難」だと言及した。
加えて、建築計画の面から「工期は4カ月弱であり、通常の木造住宅と比較して特に長いわけでもないし、費用を上乗せしてでも材料を厳選したといった事情は見当たらない」と判断。

>化学物質を使わない建材を使えば問題がないです、裁判官は知らないのですね。

 現実的に困難とまで言い切っていますね、不勉強ですね。

契約の前提となった計画はそもそも、建て主がシックハウス症候群などを発症しないという結果を保証するものとまではいえないとした。

ガイドラインはあくまで目安
判決はさらに、厚労省のガイドラインに記す暫定目標値や指針値について、以下の見解を示した。
「室内空気の状態の目安として利用されることが期待されるのにとどまり、合理的に達成可能な最低基準ではない」そうした論拠に基づいて、東京地裁はこう判断した。


「健康被害の原因について、建材などからのVOCを疑うことは理解できるが、住宅の室内空気について居住用建物として通常有する品質を欠く状態にあるとか、生命、身体などを危険にさらすような建物としての基本的な安全性を欠く状態にあると認めるに足りる的確な証拠はない」

>ガイドラインも守れない建物に入居してシックハウスになったのに安全性を欠く状態ではないとは理解に苦しみます。


判決を不服とした建て主側は、東京高等裁判所へ控訴する。
だが16年9月、東京高裁も1審を支持。判決は確定した。
同高裁は、「TVOCの暫定目標値の超過が安全とはいえないとする知見はない」として、測定結果と症状の因果関係も否定した。
裁判結果は建て主に対して厳しい内容となった。

>裁判所も企業を向いていますね。

半面、住宅会社にとっては、厚労省が現在進めている指針値の見直しなどに関連した室内空気質への過剰な対応リスクは抑えられたといえる。

>現実にシックハウスになった人に室内空気質への過剰な対応リスクは抑えられたと言えるのでしょか。

安全な住まいでは無く危険な住まいという事でしょうか。

 
秋野弁護士も東京地裁が住宅会社側の責任範囲を示した点をとらえて、「一般の住宅会社にとって、安心材料だ」と話している。

>このままだとシックハウスの方を多くしてしまうだけです。

シックハウス問題に詳しい弁護士に聞く リスクを再認識し初期対応に磨きを


通常のシックハウス訴訟では、まずは不適切な施工、メーカーの施工要領に反するミスなどの違法行為が存在。
それが原因で「シックハウス被害を受けた」と居住者側が主張して紛争となるケースが多い。
だが今回の裁判は、居住者側が室内空気における化学物質濃度の測定結果を根拠として、約9000万円もの損害賠償を求めた事例だ。
建材が化学物質に配慮して製造されるようになり、シックハウス問題は過去の話だと思われている。

>シックハウスの相談件数は多くなっています。


しかし、こうした裁判を通じてリスクの存在を改めて認識してほしい。
本件では、建て主は住宅を退去し、賃貸マンションに仮住まいしてまで争ったが、請求は退けられた。
結果的に裁判を起こしたメリットはなかった。
一方の住宅会社にとっても、多額の請求を受けるとなれば相応の費用を覚悟しなければならない。

やはりメリットはなかっただろう。
健康に関わるだけに、シックハウス紛争は居住者も感情的になりがちだ。
結果論だが、「もうこの家には住めない」と居住者が諦めないように、初期段階から何とかして解決の道を探るべきだと、改めて感じている。


指針値を超過したら即裁判という流れだけは食い止めなければならない。
住宅会社には、引き続きユーザーの不安を解消する手立てが要る。
厚労省は現在、指針値を見直している(「厚生労働省の動き 指針値の新設は現時点で予定定まらず」参照)。
自社が採用する接着剤や塗料などについて、製品安全データシートを取り寄せるなど、引き続き関心を払ってほしい。


厚生労働省の動き 指針値の新設は現時点で予定定まらず
厚生労働省は2017年7月、シックハウスに関連するガイドラインに、新たに3物質を加える見直し案のパブリックコメントを実施した。上図
厚労省医薬・生活衛生局によると、17年11月時点では、建材メーカーなどから寄せられた意見についての検討に時間を要しており、見直しのスケジュールは確定していない。
実施されれば、ガイドラインで指針値を示す対象は合計16物質に増える。

厚労省はさらに8物質の新設も検討中だ。

>ガイドラインでは意味がなく規制値を出さないと。

見直し案は、既に指針値が定められている13物質のうち、4物質について濃度をより抑える。

例えば、キシレンは0.2ppmから0.05ppmへ、エチルベンゼンは0.88ppmから0.01ppmへ改める案とした。
指針値の改正案で示した数値については、現在判明している毒性からみて「ヒトがその濃度を一生涯にわたって摂取しても健康への有害な影響は受けない
だろうと判断される値を算出したもの」と厚労省は説明している。

>裁判所は測定結果と症状の因果関係も否定したとは。

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化学物質   2019/06/19  

日焼け止めの化学物質は体内に吸収され、血液中に流れ込んでいた

こんにちはつよぽんです
これからの季節日焼け止めを使う事が多くなります。
皮膚から体内に入るので気をつけないといけません。
るいネットからの情報です。
「美肌と健康のために日焼け止めは年中使用すべきアイテムです」だそうです。

市販の日焼け止めに配合される紫外線防御剤が、皮膚から体内に吸収されている──。
そんな臨床試験の結果を米食品医薬品局(FDA)が論文として発表した。
試験は小規模なもので、紫外線防御剤が人体に悪影響を及ぼす証拠が見つかったわけではない。
専門家からは「影響がわからない点が問題」との声も上がっており、FDAは審査の厳格化に向けて動き始めた。

中略

薬局で買えるUVケア製品の品揃えが変わる?
日焼け止めについて臨床試験が実施されることは、ほとんどない。
なぜなら、現在使用されている紫外線防御剤は何十年も前にすでに当局の許認可を得ているからだ。
とはいえ、当時はこうした化学物質が体内に吸収されるとは考えられていなかった。

>新しい影響が分かった時点で再度検討しないと、国は知見がないと言うのでしょうか。

こうした状況を受け、米国で最も一般的な日焼け止めの配合成分4種類について、FDAが小規模な臨床試験の結果を発表した。
『米国医師会雑誌(JAMA)』に掲載された論文によると、UVから肌を守るための化学物質は、血液中に流れ込んでいることが明らかになったという。

これはメーカーの説明とは真逆だが、だからと言ってすぐさま日焼け止めを使うのをやめるようなことはしないでほしい。
紫外線防御剤は人体に悪影響を及ぼすという証拠が見つかったわけではないからだ。

そうは言っても、この研究が化粧品業界や化学品業界に大きな影響を及ぼすことは確実だろう。
年内にも薬局で買えるUVケア製品のラインナップが変わってくる可能性もある。

論文の著者のひとりでFDAの非処方箋医薬品部門で働くテレサ・ミシェルは、次のように語る。
「これまでこうした化学物質は皮膚の表面にとどまり、体内には吸収されないと考えられていました。ただ実際はそうではなかったのです」

被験者全員の血液から数時間で検出研究チームは、日焼け止めが皮膚の表面に塗布されてからわずか数時間で、配合成分が血液中に取り込まれることを発見した。
これにより血液中の紫外線防御剤の量はFDAの閾値を超えたため、さらなる調査が必要になる。

体内への吸収は被験者24人全員で確認された。男性12人と女性12人からなる被験者グループは、市販の日焼け止め4種類(スプレータ
イプ2種類、クリーム1種類、ローション1種類)からランダムに選ばれたものを、メーカーの推奨する方法に従って4日間にわたって
肌に塗布した。
具体的には、1日4回、4時間ごとに、体の表面の75パーセント(水着を着用した際に露出する部分の面積にほぼ等しい)に塗るのだ。

研究チームは日焼け止めを使った4日間とその後の3日間の計7日間、数時間ごとに被験者から血液を採取し、アヴォベンゾン、オキシベンゾン、オクトクリレン、エカムシュル(テレフタリリデンジカンフルスルホン酸)の量を測定した。
検査したサンプルの数は1人当たり30点に上る。

紫外線防御剤の吸収はどの日焼け止めでも観察されたが、体内に取り込まれる速度などは種類によって異なっていた。
スプレーおよびローションの場合、血液中の化学物質のレヴェルは塗布をやめても実験終了まで上昇し続けた。
一方、クリーム状の日焼け止めは化学物質のレヴェルが低下するのが早かったという。

影響が「わからない」ことが問題に
紫外線防御剤が体内に取り込まれると何らかの影響があるのか、現時点では不明だ。

カリフォルニア大学サンフランシスコ校教授でJAMAの皮膚医学版の副編集長を務める皮膚科医のカナデ・シンカイは、「影響は特にないという可能性もありますが、問題なのはわからないという点です」と話す。

紫外線が皮膚がんを引き起こすことは医学的に証明されている。
つまり、日焼け止めを塗ることは確実に有益だが、それを上回るようなリスクがあるのかを、わたしたちは知らないのだ。

これを理解するにはさらなる研究を行わなければならないが、特に乳幼児や小さな子どもについては、緊急調査が求められる。
子どもは大人と比べて体積に対する体表面の面積の割合が小さいため、日焼け止めを長期にわたって使用した場合の影響や体内への吸収率の違いなどを詳しく調べる必要があるだろう。

また、検査室ではなく日常生活で使用した場合のデータをとることも重要だ。
例えば、臨床試験が行われる医療施設と真夏の海辺では、気温や湿度といった条件がまったく異なる。FDAは以前から化粧品メーカーに対して、日焼け止めの吸収率に関するデータを提出するよう求めている。
メーカー側はこれに応じていないが、今回の論文によってこうしたデータの重要性が改めて確認されたことになる。

日焼け止めの成分は審査が厳格化へ
日焼け止めは世界的には化粧品として扱われているが、米国ではこれを一般用医薬品に含めるべきではないかという議論がかなり以前から行われていた。
1990年代後半から2000年代前半にかけては、紫外線防御剤として使われている化学物質が体内に吸収される可能性があるとした複数の研究結果が発表されたためだ。

FDAはこれを受け、メーカーに新たな有効成分を開発して体内への吸収率のデータを公開するよう求めたが、企業側が反発したため規制強化は行き詰まっている。

一方、欧州ではこの期間に少なくとも8種類の新たな紫外線防御剤が開発された。

規制を巡る行き詰まりを打開するため、連邦議会は2015年に、日焼け止めの有効成分の審査促進に向けた法案を可決した。
またFDAは今年2月、すでに承認済みの紫外線防御剤16種類について再審査を実施することを明らかにしている。
理由は「科学の進歩に対応するため」だという。

FDAはこれらの化学物質の安全性と有効性を証明するため、血液への吸収に関するデータを提出することを義務づけた。

>影響がわからないことが問題です。

紫外線の影響と体内に入る化学物質どちらが体内に対する影響が大きいのでしょうか、気になりますね。


吸収率が閾値を超えなければ問題ないが、超えるのであれば追加の臨床試験が必要になる。

発がん性の有無、生殖器系や内分泌系への影響など、新薬の候補物質の審査で一般的に必要な検査はすべて行うことが求められる。

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化学物質   2019/06/09  

F1種子の話の中に出てきた精子の減少の話です。

こんにちはつよぽんです。
なぜ精子が減少したかF1種子の話にもありましたね。
ネットの記事です。

日本で不妊症に悩むカップルは5.5組に1組といわれ、何らかの不妊治療を受けている人は50万人近いと推測されています。
不妊は女性だけの問題とみなされがちですが、乏精子症や無精子症などの男性不妊も決して少なくなく、不妊は男女を問わず深刻な問題となりつつあります。

◆人類の精子が50年で半減している

戦後、男性の精子が激減してします。それは、世界的な傾向です。
約50年で人類の精子は半減したというのですから、おだやかではありません。
1940年にくらべて1990年までに精子数は約1億2000万匹(1ミリリットル当たり)が約6000万匹に激減していたのです。
これはデンマークのスカケベック博士が世界21カ国、約1万5000人も精子を精査した結果です。
さらに博士は「睾丸腫瘍が3倍に増えている」と警告します。さらに「毎年約2%の勢いで減り続けて25年後には約3000匹になる」可能性まで指摘しています。

わずか半世紀で人類全体の生殖能力が半減したというのは由々しき事態です。

その元凶として研究者たちは環境ホルモンの影響を強く疑っています。
それは、内分泌系攪乱物質と呼ばれ、ホルモン作用を乱す化学物質です。
それが自然界のオスをメス化させているのです。ダイオキシン、PCBなど戦後の石油化学工業は、それまで地球上に存在しなかった化学物質を多種多様、大量に生産してきました。

>画像は農林水産省のホームページにあった内分泌系攪乱物質の解説です。

十分な知見のもとに公表しているのでしょうね、臭害で国に尋ねても知見がないと門前払いですから。


それらは医薬品、農薬、化粧品、食品添加物、化学建材、合成洗剤、プステック添加物などで、身の回りに溢れています。
これら人工化学物質は、一見、生活を豊かにしたように錯覚させています。
しかし、それらは人体や環境を恐ろしいレベルにまで汚染しているのです。

◆戦後50年でプラスチックの生産量は900倍

たとえば日本でのプステック生産量は戦後50年間で900倍と爆発的に増えています。
そして、プラステック添加物として数十万トン単位で大量使用されてきたフタル酸エステルやビスフェノールAなどは、まぎれもない環境ホルモンなのです。
ドイツでは、すでに少なくとも400種類以上の化学物質を環境ホルモンと認定しています。
それ以外の多くの化学物質も環境ホルモン作用が疑われています。
まずは、化学物質をできるだけ体内に入れない生き方が大切です。

>まず家に使う建材から化学物資を排除しませんか。

環境ホルモンの最悪効果は疑似〝女性ホルモン〟作用です。超微量でも体内に入ると男性を女性化させるのです。
これが世界中の男性の精子を激減させていることは、間違いありません。
精子激減は、日本の男性では、さらに深刻です。98年、帝京大学医学部の報告はショッキングです。
体育系の男子学生34人の精子を調べたら、「不妊症レベル」をクリアしていたのは、たった1人(3%)だったのです。
WHO(世界保健機構)は「不妊症」の基準を定めています。
それは①精子数2000万匹以上。
②精子活性度50%以上。この基準をクリアしないと「不妊症」と認定されます。
それは「妊娠最低レベル」の数値です。しかし、精力旺盛なはずの学生たちの33人(97%)は「不妊レベル」だったのです。
この実験を行なった押尾茂講師は、他の実験でも20代男性で正常精子を持つのは50名中2名だった、と報告しています。
やはり、結果は同じだったのです。

98年、大阪の不妊治療専門のIVFクリニックの調査も同じです。
19歳から24歳までの若者60人中57人(95%)に、奇形精子など「異常率」が10%を超えていました。
10%を越えると「不妊原因」となります。さらに「精液過少症」が43%、「乏精子症」が40%……と、信じられない数値が続きます。
「これら精子異常は不妊治療を受けている患者より、さらに劣っていた」

>本当の原因が分かった時はすでに遅いですね。

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化学物質   2019/05/29  

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