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こんにちはつよぽんです。
なぜ精子が減少したかF1種子の話にもありましたね。
ネットの記事です。

日本で不妊症に悩むカップルは5.5組に1組といわれ、何らかの不妊治療を受けている人は50万人近いと推測されています。
不妊は女性だけの問題とみなされがちですが、乏精子症や無精子症などの男性不妊も決して少なくなく、不妊は男女を問わず深刻な問題となりつつあります。

◆人類の精子が50年で半減している

戦後、男性の精子が激減してします。それは、世界的な傾向です。
約50年で人類の精子は半減したというのですから、おだやかではありません。
１９４０年にくらべて１９９０年までに精子数は約１億２０００万匹（１ミリリットル当たり）が約６０００万匹に激減していたのです。
これはデンマークのスカケベック博士が世界21カ国、約１万５０００人も精子を精査した結果です。
さらに博士は「睾丸腫瘍が３倍に増えている」と警告します。さらに「毎年約２％の勢いで減り続けて25年後には約３０００匹になる」可能性まで指摘しています。

わずか半世紀で人類全体の生殖能力が半減したというのは由々しき事態です。

その元凶として研究者たちは環境ホルモンの影響を強く疑っています。
それは、内分泌系攪乱物質と呼ばれ、ホルモン作用を乱す化学物質です。
それが自然界のオスをメス化させているのです。ダイオキシン、ＰＣＢなど戦後の石油化学工業は、それまで地球上に存在しなかった化学物質を多種多様、大量に生産してきました。

＞画像は農林水産省のホームページにあった内分泌系攪乱物質の解説です。

十分な知見のもとに公表しているのでしょうね、臭害で国に尋ねても知見がないと門前払いですから。

それらは医薬品、農薬、化粧品、食品添加物、化学建材、合成洗剤、プステック添加物などで、身の回りに溢れています。
これら人工化学物質は、一見、生活を豊かにしたように錯覚させています。
しかし、それらは人体や環境を恐ろしいレベルにまで汚染しているのです。

◆戦後５０年でプラスチックの生産量は９００倍

たとえば日本でのプステック生産量は戦後50年間で900倍と爆発的に増えています。
そして、プラステック添加物として数十万トン単位で大量使用されてきたフタル酸エステルやビスフェノールＡなどは、まぎれもない環境ホルモンなのです。
ドイツでは、すでに少なくとも４００種類以上の化学物質を環境ホルモンと認定しています。
それ以外の多くの化学物質も環境ホルモン作用が疑われています。
まずは、化学物質をできるだけ体内に入れない生き方が大切です。

＞まず家に使う建材から化学物資を排除しませんか。

環境ホルモンの最悪効果は疑似〝女性ホルモン〟作用です。超微量でも体内に入ると男性を女性化させるのです。
これが世界中の男性の精子を激減させていることは、間違いありません。
精子激減は、日本の男性では、さらに深刻です。98年、帝京大学医学部の報告はショッキングです。
体育系の男子学生34人の精子を調べたら、「不妊症レベル」をクリアしていたのは、たった１人（３％）だったのです。
ＷＨＯ（世界保健機構）は「不妊症」の基準を定めています。
それは①精子数２０００万匹以上。
②精子活性度50％以上。この基準をクリアしないと「不妊症」と認定されます。
それは「妊娠最低レベル」の数値です。しかし、精力旺盛なはずの学生たちの33人（97％）は「不妊レベル」だったのです。
この実験を行なった押尾茂講師は、他の実験でも20代男性で正常精子を持つのは50名中２名だった、と報告しています。
やはり、結果は同じだったのです。

98年、大阪の不妊治療専門のＩＶＦクリニックの調査も同じです。
19歳から24歳までの若者60人中57人（95％）に、奇形精子など「異常率」が10％を超えていました。
10％を越えると「不妊原因」となります。さらに「精液過少症」が43％、「乏精子症」が40％……と、信じられない数値が続きます。
「これら精子異常は不妊治療を受けている患者より、さらに劣っていた」

>本当の原因が分かった時はすでに遅いですね。

こんにちはつよぽんです

西日本新聞の記事です。

＞空気環境が大切です。

夏休み中の７月３１日、佐賀市内の小中学校を、佐賀大医学部の市場正良教授（環境医学）が訪れた。
教室内の空気の化学物質濃度を測るため、機器を取り付けていった。
シックハウス症候群（ＳＨＳ）と同様、建材の化学物質で頭痛などが起こる「シックスクール症候群」対策。
毎年夏休み、市の委託で市内５３校の全小中学校を調べる。この日は大学職員や学生と６校を回った。
文部科学省は、ＳＨＳ対策で厚生労働省が室内濃度指針値を定めた１３物質のうち、ホルムアルデヒドなど６物質は教室にも存在
するとして、学校側に定期測定を促している。
化学物質は高温になると気体状になりやすく、気温の高い日に教室を密閉して測るのが基準。室温は３０度を超え、汗が噴き出した。
「ホルムアルデヒドは体に影響するんでしょうか」。
教職員の問いに、市場教授は「発がん性があるとされますが、微量な濃度でがんを発症するかは証明が難しいですね」。
換気を十分にするよう助言した。
結果は集計中で、ホルムアルデヒド濃度が指針値を超えた学校もある。
市場教授は「古い建材が使われている所では、濃度が高くなる恐れはある」と語る。

＞ホルムアルデヒドは水溶性ですの体内に入っても尿で体外に排泄されるのです、問題なのは油に溶ける物質と思われます。

室内の空気には１００種類以上の化学物質が含まれるとされ、
ＳＨＳや化学物質過敏症（ＣＳ）のほか、子どものアトピー性皮膚炎やぜんそくなどアレルギー疾患への影響も指摘されている。
化学物質の数はそれほど多く、人体への影響も未解明の部分が多い。
こうしたリスク予測の難しさは、住宅や学校に限らない。工場などの生産現場では、化学物質を摂取した労働者に健康被害が生じる「産業中毒」が続く。
厚労省によると、化学物質による疾病で労災認定された件数は２０１２～１６の各年度、１９１～２３７件に上る。
大阪市の印刷工場で１２年、従業員に胆管がんが相次いでいたことが分かった問題は、その典型例だ。
作業で洗浄剤に含まれる「１、２－ジクロロプロパン」にさらされたことが原因。
１５年には福井県の工場で複数の従業員が、ぼうこうがんを発症していたことが判明し、染料の原料に使われた「オルト－トルイジン」が原因とされた。
二つの物質はともに、事業者が扱う際、室内濃度の測定や換気設備の設置、従業員への特殊健診が求められる労働安全衛生法の「特定化学物質」に指定されていなかった。
国は被害を確認後、二つを追加で指定。産業現場では、健康被害が起きてから原因物質の法規制が厳しくなり、対応が後手に回っている。

＞香害も問題ですね。

事業者が化学物質を新たに製造する場合、同法は事前に有害性の調査と、国への届け出を義務付けている。
国は学識者に諮って許可するが、二つのケースはそれでも起きた。

なぜか。
学識者によると、化学物質は毒性に関する情報が少ない上、医薬品のように治験ができず、人体への影響を事前に把握するのが難しい。
動物実験で問題がない場合も、人に影響が出ないかは明確でないという。
さらに、特定化学物質に指定されて使用が厳しくなると、事業者は性質が似た代替物質を製造して規制を逃れる傾向がある。
国内で流通する化学物質は約６万７千種。毎年千種類ほどが新たに生み出される「いたちごっこ」の状態にある。
新しい物質が健康被害を生むリスクはゼロではない。
国はこのため１６年、同法を改正し、規制対象外のものを含む６４０物質について、事業者にリスクの見積もりと対策の検討を義務付けた。
これまでは国が危険性のある物質を個別規制していたが、事業者にも自主的な対応を求めた。
リスク管理の大きな節目だった。
産業医科大の上野晋教授（産業中毒学）は「６万以上の物質のうち、労働安全衛生法の規制対象は１％程度。国が危険性を一つずつ判断し、個別に規制するだけでは労働者を健康被害から守れない。

＞新しい化学物質が作られそれの特性も不明のまま、複合された化学物質がどのような作用をするか分からいので予防原則を適用すべきと思います。

予防原則とは。

環境破壊に伴う被害の重大性が科学的に完全には分かっていなくても、予防的に対策をとることが社会にとって耐えられないほど大きな費用にならないのであれば、予防対策を実施することは価値があり正当化されるという考え方。日本の公害経験からも明らかなように、環境破壊はしばしば不可逆的で絶対的な損失を伴う場合が少なくない。そのことを考えると、被害が確認されてから取り組む従来の対症療法的な環境政策ではなく、予防・予見的なアプローチが求められる。これまでの経験上取り返しのつかない重大な被害が起こりうる可能性があるが、それがいつどのようにどの程度の規模で生じるかという確実な知識を現代の科学が明らかにしえていない中で、この考え方を現実の意思決定過程に経済性との関連も含めて、いかに具体化していくかが課題となっている。特に、非分解性・有害性・生物学的蓄積性などの性質をもつ有害化学物質対策への適用が提唱されている。1992年のリオ宣言の原則15をはじめ、90年代以降多くの環境条約や国際文書に登場している考え方だが、国際法上の一般原則であるかどうかには意見の違いがある。

化学物質は毒性情報がなくても安全性が担保されているわけではなく、事業者が危険を予測して対策を取ることも必要だ」と指摘する。
化学物質は便利な生活と産業をあらゆる面で支え、将来もなくなることはない。
リスクを知り、どう向き合うか。考えることが私たちの命と健康を守る手だてになる。

× ×

【ワードＢＯＸ】改正労働安全衛生法

化学物質を扱う事業者に、労働者の健康被害の恐れを見積もり、リスク減の対策を検討する「リスクアセスメント」を義務付けた。

日経ホームビルダーの記事です。

ホルムアルデヒドや厚生省の13物質を規制してもシックハウスはなくなりません。

規制物質以外の化学物質を使うので測定しても規制化学物質は出ません。

換気対策と書いてありますが化学物質を使わない建材で建てるのが最良の方法だと思います。

 

こんにちはつよぽんです

西日本新聞の記事です。

化学物質過敏症（ＣＳ）やシックハウス症候群（ＳＨＳ）が生まれた背景には、住宅建設用の「新建材」の普及がある。
木と木を接着剤で貼る合板や集成材などがこれに当たり、さまざまな化学物質が含まれている。

＞当事務所が合板や集成材を使わない理由の一つです。

＞もう一つは構造の重要な所に使うと接着剤の寿命が家の寿命になるからです。

戦後に大量生産され、経済成長と人口増に伴う住宅需要を支えてきた。
その新建材でなく、自然素材にこだわって家を造る設計施工会社が佐賀市にある。
「住工房プラスアルファ」。村田聖一社長の案内でモデルハウスに入った。
玄関を開けると木の香りが漂う。新築住宅にありがちな、鼻を突くにおいがしない。
構造材や内装材は、天然の丸太から切り出した無垢（むく）材。合板や集成材は接着剤に化学物質が含まれているため使わない。
壁は化学物質が入った新建材のクロスでなく、木片と紙でできた壁紙やケイ藻土で仕上げる。「壁紙はでんぷんのりで貼ります。
口に入っても大丈夫なレベル」と村田社長。「赤ちゃん基準の家造り」を掲げる。
きっかけは、厚生労働省がＳＨＳ対策で示した化学物質１３種類の室内濃度指針値だった。
人が一生の間に摂取しても健康に影響しない水準とされるが、新生児への影響を具体的に示して設定したものは少ない。子どもは大人より抵抗力が弱く、体重１キロ当たりで化学物質を２倍近く取り込むとされ、自然素材にこだわるようになった。
自宅の建設を依頼した同市の米光泰司郎さん（４２）は、１５年ほど前からＳＨＳの症状に苦しんできた。
家を建てるため住宅展示場を回ると、吐き気がして具合が悪くなった。
展示場の担当者にＳＨＳのことを話すと、「うちは国の基準を満たしている。症状が出るはずはない」と言われた。
「赤ちゃん基準」の家で暮らす今、症状はない。化学物質を排した家の住みやすさを肌で感じている。

＞当事務所も無添加住宅の建材を使い同様の施工をしています。

村田社長によると、新建材を使った家が体に合わないという相談は多い。
ただ、自然素材の家はコスト高になり、素材探しや作業に手間がかかるという。
例えば、無垢材は合板より一般的に価格が高い。天然木のため割れや曲がりがあり、施工に高い技術と経験が必要だ。
１枚ごとの幅が広く取れず、床板に使うと張る枚数が増える。幅広な合板と比べ、かかる時間は倍以上。工期が延びれば工賃も増す。
合板や集成材は天然木に特有の節や割れが少なく、強度も安定している。
低コストで、施工に特別な技術は必要なく作業が早い。メンテナンスの手間もかからない。新建材の普及の要因が、ここにある。
ＣＳやＳＨＳは、こうした効率性を追い求めた家造りで生まれた現代病といえる。
２００３年施行の改正建築基準法はＳＨＳ対策で、新築や増改築の住宅に２４時間換気する設備を設置するよう義務付けたが、村田
社長は「まず考えるべきことは、化学物質が出ない家造りをどう進めるか。換気設備で化学物質を外に出すのは、省エネにも逆行す
ると思うんですが」と語る。

住宅の化学物質対策には、法の網がかからない現実もある。
改正法は換気設備のほか、ホルムアルデヒドを出す内装材の使用制限などを盛り込んだが、法施行前に建てられた住宅は対象外。
古い建物の多くは「既存不適格」の状態にある。

＞そもそもホルムアルデヒドだけがシックハウスの原因であるとの知見は無い。

＞揮発性の化学物質が原因で有ることは分かっているのでせめてＴＶＯＣ（総揮発性有機化合物量のこと。 VOCは種類が多く、個々の微量物質の健康影響評価を行うことが難しいため、VOCの総量を規制することで、ガイドライン該当物質以外の化学物質の放散を抑えようというもの。 厚生労働省では暫定目標値として400μg/立方メートルを示している。）を規制すれば多少は良くなると思われるが国は国民では無く大企業の方を向いているのでこの規制すら出来ない。

建築関係者によると、法施行前に建った賃貸住宅では、入居者の出入りに伴って天井や壁材を張り替える際、所有者の意向で安い新建材が使われることが多い。
改正法で規制されなかった化学物質を含むクロスなども使われるが、既存不適格のため２４時間換気の設備がなく、十分に換気できない恐れがあるという。
九州の２級建築士の４０代男性は「大家が工務店や不動産業者からカタログなどを見せられて『どの壁紙にしますか』と問われ、化学物質が含まれた安い新建材を選ぶことは多い。

＞本来24時間換気は結露防止なので換気するからといってシックハウスは防げない。

本来は工務店側が、法律や化学物質のことを助言すべきなんです」と打ち明ける。
一方で市場では改正法により、ホルムアルデヒドの発散が少ない内装材が増えた。建材製造という家造りの「入り口」で、化学物質を排する仕組みが必要かもしれない。

＞安い、早い他でも使っているということで安易に使っていますね。

【ワードＢＯＸ】新建材

合板や集成材といった木材のほか、ビニールクロスや壁材など、新しい材料や製法で作られた建築材料。主に戦後に開発されたものを指す。
安価で加工しやすく、デザインも豊富で、建物の構造材や仕上げ材など多様な部分に使用できる。
一方、常温で気体状になる揮発性の化学物質を含み、化学物質過敏症（ＣＳ）やシックハウス症候群（ＳＨＳ）の原因になると指摘されている。

＞名前は「新　建材」ですが石油で作られた建材です。

 

こんにちはつよぽんです。

気になる記事を西日本新聞の中に見つけました。

住宅の建材や日用品に使われる化学物質は今、国内で約６万７千種が流通し、なお増え続けている。
商品の品質を向上させる利点があるものの、中には常温で気体状になり、体内に取り込むと頭痛や目まい、吐き気などに苦しむ化学物質過敏症（ＣＳ）を発症することもある。

＞揮発性化学物質（ＶＯＣ）のことですね。

生活や産業と切り離せない化学物質を巡る現状を、３回にわたって報告する。
福岡県の７０代女性は東京にいた約２０年前、だるさや発熱、目まいに襲われた。
原因が分からず病院を転々とし、ＣＳと診断された。

＞不定愁訴と言われ原因が分からい方は多いですね。

ＣＳやシックハウス症候群（ＳＨＳ）は、建材の接着剤や塗料に含まれる化学物質が原因の一つ。
空気のいい九州に移り住んだが、室内の空気が体に合わず、８回ほど転居した。
今はさらに重症化し、家の敷地外に出ることもできない。

＞シックハウスが重症化すると化学物質過敏症になります。

外出すると症状が悪化してしまう。ぜんそくを併発したが病院に行けず、訪問診療を利用している。
家事などを一手に担う夫（７０）は「車の排ガス、洗剤や化粧品の香りなど、身の回りの多くのものに体が反応してしまう。
この先どうなるか」と悩む。

同県春日市の女性（６３）もＣＳ患者の一人。
約２０年前、壁紙が張り替えられ、防カビ処理がされた家に引っ越すと、発熱や目の腫れに苦しんだ。
今も化学物質の濃度が高いとみられる場所では症状が出る。
運転中に意識が遠のいたことも。「体が化学物質のセンサーのようになってしまった」

燃料や汚れ落ちのいい洗剤、建物を傷から守る塗料、防虫剤、香料…。
化学物質の使途は多く、便利な生活を支えている。大量生産できてコストも安い。その陰で、苦しむ人がいる。

＞化学物質だけでなく「臭害」に悩まれされる方も増えていますね。

 

ＣＳやＳＨＳは１９９０年代から存在が指摘されるようになった。
省エネ対策で住宅の気密性が高まる一方、化学物質が「密室」で気体状になり、不調を訴える人が増えた。
合板や壁紙用の接着剤に含まれるホルムアルデヒドが代表格だ。

＞国はＦ☆☆☆☆というホルムアルデヒドだけが規制されたシックハウス対策を行いましたが、シックハウスの原因はホルムアルデヒドだけではないのでシックハウスは防げません。

厚生労働省はこれを受け、ＳＨＳ対策としてホルムアルデヒドなど１３物質の室内濃度の指針値を設定。
２００３年施行の改正建築基準法では、ホルムアルデヒドを発散する建材の使用を制限し、シロアリ駆除用のクロルピリホスの使用を禁じた。
新築や増改築の住宅で、２４時間換気する設備の設置も必要になった。

＞24時間換気は高断熱高気密住宅の結露を防ぐ為に全棟設置しないと完了検査がとうりません。

＞以前は「エアープロット」というホルムアルデヒドを分解する光触媒を使い24時間換気を設置しない建物で完了検査をとうしましたが、たぶん広まるとどこ＞かのえらい方に・・が入らなくなるので承認が取れず現在は残念ながら使えません。

＞せっかく断熱性の良い建物を建てて給気口という穴を開けるのは不本意ですね。

 

そして今、学識者でつくる同省の「シックハウス問題に関する検討会」は、新たに３物質の指針値を設定する議論を続ける。
１３物質についても一部の指針値を厳しくする方向という。

＞結局激しくはしないようです。

国内の研究では、ＣＳ患者は７０万人に上ると推定されてきた。
化学物質過敏症支援センター（横浜市）によると、ＣＳやＳＨＳとみられる体調不良の相談は年間約２千件。
担当者は「この問題は決して終わっていない」と警鐘を鳴らす。

ただ、こうした患者を支える医療体制は整っていない。
専門外来を設ける医療機関は減少傾向にある。

＞医療機関を増やして研究すべきなのに、認定をして欲しくないどこからの圧力ですね。

ＳＨＳは０４年、ＣＳは０９年、保険診療の病名リストに登録され、治療に健康保険が適用されるようになった。
国が公的に病気として存在を認めたといえる。
それでも外来や専門医が増えないのは、治療法が確立していないためだ。
現在の対応は原因化学物質から離れ、換気などで室内濃度を下げる環境面の改善が原則。
症状が改善しなければ解毒作用のある薬を出す。
外来で検査も薬の処方もなく、生活指導だけで終わり、医療機関に入るのが再診料のみのこともある。
不採算部門となり、外来が閉鎖されていったという。
患者は一般の病院を受診しても、医師の認識不足で風邪や更年期障害、膠原（こうげん）病を疑われることがある。
発症には個人差があり、家族の理解さえ得られないことも。
不調の原因が分からず、周囲の理解も得られずに悩み、孤立を深めている。
久留米大医学部の石竹達也教授は十数年にわたり、外来でＣＳ患者約４０人を診察してきた。
今も４人を診ており「医師も正しくＣＳやＳＨＳを認識し、患者が生活しやすくなるよう対応する必要がある」と語る。

【ワードＢＯＸ】化学物質過敏症（ＣＳ）

住宅の建材だけでなく、農薬、香料などに含まれる化学物質を一度に大量に取り込んだ際や、微量でも長期間摂取すると発症するとされる。
健常者なら問題ない微量の水準でも次第に反応し、頭痛や目まい、呼吸困難、うつ症状などが起こる。
シックハウス症候群（ＳＨＳ）は建材や内装材の化学物質が原因で、ＳＨＳからＣＳに移行する考え方もある。
発症メカニズムは解明されていない。

 

こんにちはつよぽんです

化学物質について気になる記事が有りました、るいネットより。

15年ほど前には600万種を越え、その後も年間約1000種の新しい化学物質が追加されている。

＞どんどん増えているのですね。

ダイオキシンやホルモンかく乱物質（環境ホルモ）という言葉を聞かない日はありません。

世界各地の野生生物の減少や絶滅、人間では癌の増加や、停留睾丸や尿道下裂の増加、精子数の減少などが報告されています。

社会的側面でも、少年非行や学習障害など子どもたちの未来にとって懸念材料がたくさんあります。

一部の学者は異常行動や犯罪と環境汚染の関連を指摘しています。