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「空気の安全性」測定データーで確認

こんにちはつよぽんです

今日リフォームの打ち合わせに伺ったお宅の奥様がお風呂がとても気持ちが良いとおっしゃていました。

よく聞くと現在のお風呂壁が漆喰を塗ったとご主人が言っていました。

カビが生えないので不思議だったと息子さんが言っていました。

無添加住宅が空気環境愛媛大との共同検証結果まとめたカタログ作成しました。

希望の方にはお送りいたしますのでメール・フリーダイアルにてお知らせください。

新建ハウジングの記事からです。

全国163社の代理店をもつ無添加住宅(本部・兵庫県西宮市、難波宏之社長)は、自然素材のみを使用した自社の住宅商品の長所
を理解してもらおうと室内空気環境の安全性をデータで証明し、結果をまとめたカタログ「AIR BOOK(エアプック)」を
一般生活者向けに作成Lた。
6月から代理店を通じて配布し、自然素材にこだわる同社住宅の新たな付加価値の創出につなげる。


安全性の検証は、愛媛大学農学部・石坂閣啓助教授研究室と共同で2018年4月~2019年3月まで1年問こわたり実施した。
①無添加住宅、②他社の白然素材の家、③新建材の家の3タイプの建物の居室で、室内空気中で検出される、天然由来のもの

を含む化学物質成分と量をそれぞれ測定した。

測定結果から、検出された複数成分のうち主成分である上位5成分における「木材由来成分」と「溶剤成分または化学接看剤成分」の構成比を比較した。
上位5成分のうち木材由来成分が占める割合は無添加住宅が100%、他社の自然素材の家は92%、新建材の家は42%となった。

また、健康ヘの影響が危惧されるとして厚生労働省が指針値を示す13物質については、無添加住宅では上位5物質からの検出はなく、他の自然素材の家からはトルエン6%とスチレン2%が検出され、新建材の家からはスチレンが13%検出された

>測定をしないと分かりません。

共同研究を統括した同社取締役の橋本信吾さんは「基本的に室内の施上面積が多い内壁、天井、床の建材で差が出やすい。
当社の家では、化学接着剤を含まない漆喰、薬剤処理しない無垢フロ一リングなど使用建材を独白開発することで、溶剤や化学接着剤を含まない部材選びを徹底している」と説明し、「今回の検証で、複合フローリングと塩ピクロス、化学接着剤を使用する新建材の家はもちろん、他社の自然素材の家よりもさらに空気がきれいな空間が実現できることを証明できた」とする。

>当事務所も空気測定をいたします。

同社では今後、健康志向、ナチュラル志向など生活に対する感度の高いユーザーに向けて商品訴追力を高めていく方針だ。
広報担当の上西真弘さんは「(カタログを通じて)無添加にこだわる当社の家がつくる空気の質を理解してもらい、近<の展示場で体感してもらうきっかけになれば」と話している。
 

>当事務所には展示場が有りません、近隣の展示場を見てもらうことが出来ます。

タイミングが良ければ工事中の現場の漆喰を見てもらうことも出来ますのでお問い合わせください。

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化学物質   2019/07/26  

判例が示す指針値の意味

こんにちはつよぽんです
シックハウスの裁判の記録です。
2018年1月の日経ホームビルダーの記事です。

屋内空気汚染による「シックハウス」が社会問題化してから約20年。

住宅会社が責任を問われる裁判は今も起こっている。
積水ハウスが提訴された裁判を通して、住宅会社の責任範囲を読み解く。
2016年9月に決着した裁判を取り上げる。争いの舞台となった住宅は、東京都内に完成した木造2階建ての戸建て住宅。
F☆☆☆☆建材を使い、建築時には住宅性能表示制度の建設評価で、「空気環境」の等級3を取得していた。
建築基準法で義務付けられている24時間換気装置は、全館空調システムが兼ねる仕様だった。

>F☆☆☆☆の建材ではシックハウスは無くなりません。

ホルムアルデヒドだけしか規制していません、他の揮発性化学物質は出放題です。

せめて総揮発性有機化合物(TVOC)暫定目標値の 400μg/m3を規制するとシックハウスの方も少なくなると思うのですが。

どこまで企業の方を向いているのでしょうか?

住宅の建て主だった夫妻は、入居後間もなく、そろって体調を崩した。
保健所の紹介を受けてシックハウスに詳しいクリニックを受診したところ、夫は「室内空気汚染の関与が疑われる上気道過敏症候群」、妻は「化学物質過敏症」と診断された。
建て主は仮住まいとなる賃貸マンションに転居。
12年8月、住宅を建てた積水ハウスに損害賠償を求め、東京地方裁判所に提訴した。

症状の原因は、室内が高濃度の揮発性有機化合物(VOC)で汚染されていたせいだ——。
建て主側は裁判でそう主張し、住宅には部分的な補修では済まない瑕疵があるとして、住宅の撤去費用や建て替え費用など合計9000万円の損害賠償を求めた。


提訴前に、建て主側は専門調査会社に依頼して室内の化学物質濃度を測定。
その結果を訴えの根拠とした。上図

測定結果では、VOCの1種であるアセトアルデヒドについて、多くの測定点で厚生労働省がガイドラインで定めた指針値を超過。
さらに、空気中のVOCの総量である総揮発性有機化合物(TVOC)は、ガイドラインの暫定目標値に比べて2倍近い数値が出ていた。

ただし、建基法の規制対象であるホルムアルデヒドやクロルピリホスについては、指針値の超過を確認できなかった。

このトラブルでは、建て主による提訴後に調停が行われた。

積水ハウス側が100万円を支払って和解する旨が提示されたものの、建て主側はこれを拒否。

裁判は判決に至った。

「契約違反」に当たらず
裁判所はこのトラブルをどう裁いたのか。

匠総合法律事務所の秋野卓生弁護士によると、シックハウス訴訟の争点は消費者救済の観点と、契約違反の観
点から類型化できる。この判決では主に後者の契約違反を中心に結論が導かれた。


この裁判における消費者救済の観点とは、引き渡された建物に居住したところ、室内空気汚染で健康被害が発生したという点だ。
一方の契約違反の観点とは、事業者側が「健康住宅」を宣伝文句として販売したにもかかわらず、現実には室内空気を汚染する建材を使っており、債務不履行が生じたという点に当たる。
東京地裁は判決で、建て主が住宅会社を契約違反に問える例はあり得ると認めたものの、今回のケースは該当しないと断じた。

>安全な住まいを願って建てているのに健康に影響が有っても建設会社の責任を追及出来ないとは。

 自分で調べて安全な建材を使うしかないのですね。


厚労省が示すガイドライン通りに様々な化学物質の空気中濃度を抑制するには、「材料を厳選したり、養生期間を長く確保したりするなどの特別の配慮」が必要だとみたのだ。

そのうえで、「現在の医学的知見、建築経済、技術水準を前提とする限り、現実的に困難」だと言及した。
加えて、建築計画の面から「工期は4カ月弱であり、通常の木造住宅と比較して特に長いわけでもないし、費用を上乗せしてでも材料を厳選したといった事情は見当たらない」と判断。

>化学物質を使わない建材を使えば問題がないです、裁判官は知らないのですね。

 現実的に困難とまで言い切っていますね、不勉強ですね。

契約の前提となった計画はそもそも、建て主がシックハウス症候群などを発症しないという結果を保証するものとまではいえないとした。

ガイドラインはあくまで目安
判決はさらに、厚労省のガイドラインに記す暫定目標値や指針値について、以下の見解を示した。
「室内空気の状態の目安として利用されることが期待されるのにとどまり、合理的に達成可能な最低基準ではない」そうした論拠に基づいて、東京地裁はこう判断した。


「健康被害の原因について、建材などからのVOCを疑うことは理解できるが、住宅の室内空気について居住用建物として通常有する品質を欠く状態にあるとか、生命、身体などを危険にさらすような建物としての基本的な安全性を欠く状態にあると認めるに足りる的確な証拠はない」

>ガイドラインも守れない建物に入居してシックハウスになったのに安全性を欠く状態ではないとは理解に苦しみます。


判決を不服とした建て主側は、東京高等裁判所へ控訴する。
だが16年9月、東京高裁も1審を支持。判決は確定した。
同高裁は、「TVOCの暫定目標値の超過が安全とはいえないとする知見はない」として、測定結果と症状の因果関係も否定した。
裁判結果は建て主に対して厳しい内容となった。

>裁判所も企業を向いていますね。

半面、住宅会社にとっては、厚労省が現在進めている指針値の見直しなどに関連した室内空気質への過剰な対応リスクは抑えられたといえる。

>現実にシックハウスになった人に室内空気質への過剰な対応リスクは抑えられたと言えるのでしょか。

安全な住まいでは無く危険な住まいという事でしょうか。

 
秋野弁護士も東京地裁が住宅会社側の責任範囲を示した点をとらえて、「一般の住宅会社にとって、安心材料だ」と話している。

>このままだとシックハウスの方を多くしてしまうだけです。

シックハウス問題に詳しい弁護士に聞く リスクを再認識し初期対応に磨きを


通常のシックハウス訴訟では、まずは不適切な施工、メーカーの施工要領に反するミスなどの違法行為が存在。
それが原因で「シックハウス被害を受けた」と居住者側が主張して紛争となるケースが多い。
だが今回の裁判は、居住者側が室内空気における化学物質濃度の測定結果を根拠として、約9000万円もの損害賠償を求めた事例だ。
建材が化学物質に配慮して製造されるようになり、シックハウス問題は過去の話だと思われている。

>シックハウスの相談件数は多くなっています。


しかし、こうした裁判を通じてリスクの存在を改めて認識してほしい。
本件では、建て主は住宅を退去し、賃貸マンションに仮住まいしてまで争ったが、請求は退けられた。
結果的に裁判を起こしたメリットはなかった。
一方の住宅会社にとっても、多額の請求を受けるとなれば相応の費用を覚悟しなければならない。

やはりメリットはなかっただろう。
健康に関わるだけに、シックハウス紛争は居住者も感情的になりがちだ。
結果論だが、「もうこの家には住めない」と居住者が諦めないように、初期段階から何とかして解決の道を探るべきだと、改めて感じている。


指針値を超過したら即裁判という流れだけは食い止めなければならない。
住宅会社には、引き続きユーザーの不安を解消する手立てが要る。
厚労省は現在、指針値を見直している(「厚生労働省の動き 指針値の新設は現時点で予定定まらず」参照)。
自社が採用する接着剤や塗料などについて、製品安全データシートを取り寄せるなど、引き続き関心を払ってほしい。


厚生労働省の動き 指針値の新設は現時点で予定定まらず
厚生労働省は2017年7月、シックハウスに関連するガイドラインに、新たに3物質を加える見直し案のパブリックコメントを実施した。上図
厚労省医薬・生活衛生局によると、17年11月時点では、建材メーカーなどから寄せられた意見についての検討に時間を要しており、見直しのスケジュールは確定していない。
実施されれば、ガイドラインで指針値を示す対象は合計16物質に増える。

厚労省はさらに8物質の新設も検討中だ。

>ガイドラインでは意味がなく規制値を出さないと。

見直し案は、既に指針値が定められている13物質のうち、4物質について濃度をより抑える。

例えば、キシレンは0.2ppmから0.05ppmへ、エチルベンゼンは0.88ppmから0.01ppmへ改める案とした。
指針値の改正案で示した数値については、現在判明している毒性からみて「ヒトがその濃度を一生涯にわたって摂取しても健康への有害な影響は受けない
だろうと判断される値を算出したもの」と厚労省は説明している。

>裁判所は測定結果と症状の因果関係も否定したとは。

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化学物質   2019/06/19  

日焼け止めの化学物質は体内に吸収され、血液中に流れ込んでいた

こんにちはつよぽんです
これからの季節日焼け止めを使う事が多くなります。
皮膚から体内に入るので気をつけないといけません。
るいネットからの情報です。
「美肌と健康のために日焼け止めは年中使用すべきアイテムです」だそうです。

市販の日焼け止めに配合される紫外線防御剤が、皮膚から体内に吸収されている──。
そんな臨床試験の結果を米食品医薬品局(FDA)が論文として発表した。
試験は小規模なもので、紫外線防御剤が人体に悪影響を及ぼす証拠が見つかったわけではない。
専門家からは「影響がわからない点が問題」との声も上がっており、FDAは審査の厳格化に向けて動き始めた。

中略

薬局で買えるUVケア製品の品揃えが変わる?
日焼け止めについて臨床試験が実施されることは、ほとんどない。
なぜなら、現在使用されている紫外線防御剤は何十年も前にすでに当局の許認可を得ているからだ。
とはいえ、当時はこうした化学物質が体内に吸収されるとは考えられていなかった。

>新しい影響が分かった時点で再度検討しないと、国は知見がないと言うのでしょうか。

こうした状況を受け、米国で最も一般的な日焼け止めの配合成分4種類について、FDAが小規模な臨床試験の結果を発表した。
『米国医師会雑誌(JAMA)』に掲載された論文によると、UVから肌を守るための化学物質は、血液中に流れ込んでいることが明らかになったという。

これはメーカーの説明とは真逆だが、だからと言ってすぐさま日焼け止めを使うのをやめるようなことはしないでほしい。
紫外線防御剤は人体に悪影響を及ぼすという証拠が見つかったわけではないからだ。

そうは言っても、この研究が化粧品業界や化学品業界に大きな影響を及ぼすことは確実だろう。
年内にも薬局で買えるUVケア製品のラインナップが変わってくる可能性もある。

論文の著者のひとりでFDAの非処方箋医薬品部門で働くテレサ・ミシェルは、次のように語る。
「これまでこうした化学物質は皮膚の表面にとどまり、体内には吸収されないと考えられていました。ただ実際はそうではなかったのです」

被験者全員の血液から数時間で検出研究チームは、日焼け止めが皮膚の表面に塗布されてからわずか数時間で、配合成分が血液中に取り込まれることを発見した。
これにより血液中の紫外線防御剤の量はFDAの閾値を超えたため、さらなる調査が必要になる。

体内への吸収は被験者24人全員で確認された。男性12人と女性12人からなる被験者グループは、市販の日焼け止め4種類(スプレータ
イプ2種類、クリーム1種類、ローション1種類)からランダムに選ばれたものを、メーカーの推奨する方法に従って4日間にわたって
肌に塗布した。
具体的には、1日4回、4時間ごとに、体の表面の75パーセント(水着を着用した際に露出する部分の面積にほぼ等しい)に塗るのだ。

研究チームは日焼け止めを使った4日間とその後の3日間の計7日間、数時間ごとに被験者から血液を採取し、アヴォベンゾン、オキシベンゾン、オクトクリレン、エカムシュル(テレフタリリデンジカンフルスルホン酸)の量を測定した。
検査したサンプルの数は1人当たり30点に上る。

紫外線防御剤の吸収はどの日焼け止めでも観察されたが、体内に取り込まれる速度などは種類によって異なっていた。
スプレーおよびローションの場合、血液中の化学物質のレヴェルは塗布をやめても実験終了まで上昇し続けた。
一方、クリーム状の日焼け止めは化学物質のレヴェルが低下するのが早かったという。

影響が「わからない」ことが問題に
紫外線防御剤が体内に取り込まれると何らかの影響があるのか、現時点では不明だ。

カリフォルニア大学サンフランシスコ校教授でJAMAの皮膚医学版の副編集長を務める皮膚科医のカナデ・シンカイは、「影響は特にないという可能性もありますが、問題なのはわからないという点です」と話す。

紫外線が皮膚がんを引き起こすことは医学的に証明されている。
つまり、日焼け止めを塗ることは確実に有益だが、それを上回るようなリスクがあるのかを、わたしたちは知らないのだ。

これを理解するにはさらなる研究を行わなければならないが、特に乳幼児や小さな子どもについては、緊急調査が求められる。
子どもは大人と比べて体積に対する体表面の面積の割合が小さいため、日焼け止めを長期にわたって使用した場合の影響や体内への吸収率の違いなどを詳しく調べる必要があるだろう。

また、検査室ではなく日常生活で使用した場合のデータをとることも重要だ。
例えば、臨床試験が行われる医療施設と真夏の海辺では、気温や湿度といった条件がまったく異なる。FDAは以前から化粧品メーカーに対して、日焼け止めの吸収率に関するデータを提出するよう求めている。
メーカー側はこれに応じていないが、今回の論文によってこうしたデータの重要性が改めて確認されたことになる。

日焼け止めの成分は審査が厳格化へ
日焼け止めは世界的には化粧品として扱われているが、米国ではこれを一般用医薬品に含めるべきではないかという議論がかなり以前から行われていた。
1990年代後半から2000年代前半にかけては、紫外線防御剤として使われている化学物質が体内に吸収される可能性があるとした複数の研究結果が発表されたためだ。

FDAはこれを受け、メーカーに新たな有効成分を開発して体内への吸収率のデータを公開するよう求めたが、企業側が反発したため規制強化は行き詰まっている。

一方、欧州ではこの期間に少なくとも8種類の新たな紫外線防御剤が開発された。

規制を巡る行き詰まりを打開するため、連邦議会は2015年に、日焼け止めの有効成分の審査促進に向けた法案を可決した。
またFDAは今年2月、すでに承認済みの紫外線防御剤16種類について再審査を実施することを明らかにしている。
理由は「科学の進歩に対応するため」だという。

FDAはこれらの化学物質の安全性と有効性を証明するため、血液への吸収に関するデータを提出することを義務づけた。

>影響がわからないことが問題です。

紫外線の影響と体内に入る化学物質どちらが体内に対する影響が大きいのでしょうか、気になりますね。


吸収率が閾値を超えなければ問題ないが、超えるのであれば追加の臨床試験が必要になる。

発がん性の有無、生殖器系や内分泌系への影響など、新薬の候補物質の審査で一般的に必要な検査はすべて行うことが求められる。

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化学物質   2019/06/09  

F1種子の話の中に出てきた精子の減少の話です。

こんにちはつよぽんです。
なぜ精子が減少したかF1種子の話にもありましたね。
ネットの記事です。

日本で不妊症に悩むカップルは5.5組に1組といわれ、何らかの不妊治療を受けている人は50万人近いと推測されています。
不妊は女性だけの問題とみなされがちですが、乏精子症や無精子症などの男性不妊も決して少なくなく、不妊は男女を問わず深刻な問題となりつつあります。

◆人類の精子が50年で半減している

戦後、男性の精子が激減してします。それは、世界的な傾向です。
約50年で人類の精子は半減したというのですから、おだやかではありません。
1940年にくらべて1990年までに精子数は約1億2000万匹(1ミリリットル当たり)が約6000万匹に激減していたのです。
これはデンマークのスカケベック博士が世界21カ国、約1万5000人も精子を精査した結果です。
さらに博士は「睾丸腫瘍が3倍に増えている」と警告します。さらに「毎年約2%の勢いで減り続けて25年後には約3000匹になる」可能性まで指摘しています。

わずか半世紀で人類全体の生殖能力が半減したというのは由々しき事態です。

その元凶として研究者たちは環境ホルモンの影響を強く疑っています。
それは、内分泌系攪乱物質と呼ばれ、ホルモン作用を乱す化学物質です。
それが自然界のオスをメス化させているのです。ダイオキシン、PCBなど戦後の石油化学工業は、それまで地球上に存在しなかった化学物質を多種多様、大量に生産してきました。

>画像は農林水産省のホームページにあった内分泌系攪乱物質の解説です。

十分な知見のもとに公表しているのでしょうね、臭害で国に尋ねても知見がないと門前払いですから。


それらは医薬品、農薬、化粧品、食品添加物、化学建材、合成洗剤、プステック添加物などで、身の回りに溢れています。
これら人工化学物質は、一見、生活を豊かにしたように錯覚させています。
しかし、それらは人体や環境を恐ろしいレベルにまで汚染しているのです。

◆戦後50年でプラスチックの生産量は900倍

たとえば日本でのプステック生産量は戦後50年間で900倍と爆発的に増えています。
そして、プラステック添加物として数十万トン単位で大量使用されてきたフタル酸エステルやビスフェノールAなどは、まぎれもない環境ホルモンなのです。
ドイツでは、すでに少なくとも400種類以上の化学物質を環境ホルモンと認定しています。
それ以外の多くの化学物質も環境ホルモン作用が疑われています。
まずは、化学物質をできるだけ体内に入れない生き方が大切です。

>まず家に使う建材から化学物資を排除しませんか。

環境ホルモンの最悪効果は疑似〝女性ホルモン〟作用です。超微量でも体内に入ると男性を女性化させるのです。
これが世界中の男性の精子を激減させていることは、間違いありません。
精子激減は、日本の男性では、さらに深刻です。98年、帝京大学医学部の報告はショッキングです。
体育系の男子学生34人の精子を調べたら、「不妊症レベル」をクリアしていたのは、たった1人(3%)だったのです。
WHO(世界保健機構)は「不妊症」の基準を定めています。
それは①精子数2000万匹以上。
②精子活性度50%以上。この基準をクリアしないと「不妊症」と認定されます。
それは「妊娠最低レベル」の数値です。しかし、精力旺盛なはずの学生たちの33人(97%)は「不妊レベル」だったのです。
この実験を行なった押尾茂講師は、他の実験でも20代男性で正常精子を持つのは50名中2名だった、と報告しています。
やはり、結果は同じだったのです。

98年、大阪の不妊治療専門のIVFクリニックの調査も同じです。
19歳から24歳までの若者60人中57人(95%)に、奇形精子など「異常率」が10%を超えていました。
10%を越えると「不妊原因」となります。さらに「精液過少症」が43%、「乏精子症」が40%……と、信じられない数値が続きます。
「これら精子異常は不妊治療を受けている患者より、さらに劣っていた」

>本当の原因が分かった時はすでに遅いですね。

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化学物質   2019/05/29  

化学物質を考える<下>健康リスク知ることから 被害の予測は難しいが

こんにちはつよぽんです

西日本新聞の記事です。

>空気環境が大切です。

夏休み中の7月31日、佐賀市内の小中学校を、佐賀大医学部の市場正良教授(環境医学)が訪れた。
教室内の空気の化学物質濃度を測るため、機器を取り付けていった。
シックハウス症候群(SHS)と同様、建材の化学物質で頭痛などが起こる「シックスクール症候群」対策。
毎年夏休み、市の委託で市内53校の全小中学校を調べる。この日は大学職員や学生と6校を回った。
文部科学省は、SHS対策で厚生労働省が室内濃度指針値を定めた13物質のうち、ホルムアルデヒドなど6物質は教室にも存在
するとして、学校側に定期測定を促している。
化学物質は高温になると気体状になりやすく、気温の高い日に教室を密閉して測るのが基準。室温は30度を超え、汗が噴き出した。
「ホルムアルデヒドは体に影響するんでしょうか」。
教職員の問いに、市場教授は「発がん性があるとされますが、微量な濃度でがんを発症するかは証明が難しいですね」。
換気を十分にするよう助言した。
結果は集計中で、ホルムアルデヒド濃度が指針値を超えた学校もある。
市場教授は「古い建材が使われている所では、濃度が高くなる恐れはある」と語る。

>ホルムアルデヒドは水溶性ですの体内に入っても尿で体外に排泄されるのです、問題なのは油に溶ける物質と思われます。

室内の空気には100種類以上の化学物質が含まれるとされ、
SHSや化学物質過敏症(CS)のほか、子どものアトピー性皮膚炎やぜんそくなどアレルギー疾患への影響も指摘されている。
化学物質の数はそれほど多く、人体への影響も未解明の部分が多い。
こうしたリスク予測の難しさは、住宅や学校に限らない。工場などの生産現場では、化学物質を摂取した労働者に健康被害が生じる「産業中毒」が続く。
厚労省によると、化学物質による疾病で労災認定された件数は2012~16の各年度、191~237件に上る。
大阪市の印刷工場で12年、従業員に胆管がんが相次いでいたことが分かった問題は、その典型例だ。
作業で洗浄剤に含まれる「1、2-ジクロロプロパン」にさらされたことが原因。
15年には福井県の工場で複数の従業員が、ぼうこうがんを発症していたことが判明し、染料の原料に使われた「オルト-トルイジン」が原因とされた。
二つの物質はともに、事業者が扱う際、室内濃度の測定や換気設備の設置、従業員への特殊健診が求められる労働安全衛生法の「特定化学物質」に指定されていなかった。
国は被害を確認後、二つを追加で指定。産業現場では、健康被害が起きてから原因物質の法規制が厳しくなり、対応が後手に回っている。

>香害も問題ですね。

事業者が化学物質を新たに製造する場合、同法は事前に有害性の調査と、国への届け出を義務付けている。
国は学識者に諮って許可するが、二つのケースはそれでも起きた。

なぜか。
学識者によると、化学物質は毒性に関する情報が少ない上、医薬品のように治験ができず、人体への影響を事前に把握するのが難しい。
動物実験で問題がない場合も、人に影響が出ないかは明確でないという。
さらに、特定化学物質に指定されて使用が厳しくなると、事業者は性質が似た代替物質を製造して規制を逃れる傾向がある。
国内で流通する化学物質は約6万7千種。毎年千種類ほどが新たに生み出される「いたちごっこ」の状態にある。
新しい物質が健康被害を生むリスクはゼロではない。
国はこのため16年、同法を改正し、規制対象外のものを含む640物質について、事業者にリスクの見積もりと対策の検討を義務付けた。
これまでは国が危険性のある物質を個別規制していたが、事業者にも自主的な対応を求めた。
リスク管理の大きな節目だった。
産業医科大の上野晋教授(産業中毒学)は「6万以上の物質のうち、労働安全衛生法の規制対象は1%程度。国が危険性を一つずつ判断し、個別に規制するだけでは労働者を健康被害から守れない。

>新しい化学物質が作られそれの特性も不明のまま、複合された化学物質がどのような作用をするか分からいので予防原則を適用すべきと思います。

予防原則とは。

環境破壊に伴う被害の重大性が科学的に完全には分かっていなくても、予防的に対策をとることが社会にとって耐えられないほど大きな費用にならないのであれば、予防対策を実施することは価値があり正当化されるという考え方。日本の公害経験からも明らかなように、環境破壊はしばしば不可逆的で絶対的な損失を伴う場合が少なくない。そのことを考えると、被害が確認されてから取り組む従来の対症療法的な環境政策ではなく、予防・予見的なアプローチが求められる。これまでの経験上取り返しのつかない重大な被害が起こりうる可能性があるが、それがいつどのようにどの程度の規模で生じるかという確実な知識を現代の科学が明らかにしえていない中で、この考え方を現実の意思決定過程に経済性との関連も含めて、いかに具体化していくかが課題となっている。特に、非分解性・有害性・生物学的蓄積性などの性質をもつ有害化学物質対策への適用が提唱されている。1992年のリオ宣言の原則15をはじめ、90年代以降多くの環境条約や国際文書に登場している考え方だが、国際法上の一般原則であるかどうかには意見の違いがある。


化学物質は毒性情報がなくても安全性が担保されているわけではなく、事業者が危険を予測して対策を取ることも必要だ」と指摘する。
化学物質は便利な生活と産業をあらゆる面で支え、将来もなくなることはない。
リスクを知り、どう向き合うか。考えることが私たちの命と健康を守る手だてになる。

× ×

【ワードBOX】改正労働安全衛生法

化学物質を扱う事業者に、労働者の健康被害の恐れを見積もり、リスク減の対策を検討する「リスクアセスメント」を義務付けた。

日経ホームビルダーの記事です。

ホルムアルデヒドや厚生省の13物質を規制してもシックハウスはなくなりません。

規制物質以外の化学物質を使うので測定しても規制化学物質は出ません。

換気対策と書いてありますが化学物質を使わない建材で建てるのが最良の方法だと思います。

 

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化学物質   2018/12/27  

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