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旭ファイバーグラス株式会社の「アクリア」断熱施工マニュアルよりの抜粋です。

 

マニュアルの本文

【基本事項】

● 防湿層は、断熱材の室内側に設け、防湿フィルムを施工する。

● 天井（又は、屋根）、壁、床（又は基礎）の各部位で、連続した断熱層・防湿層を施工する。

● 外壁と最下階の床、外壁と中間階の床、外壁と最上階天井又は屋根の取合部で、連続した防湿層を施工する。

● 間仕切壁と最下階の床、間仕切壁と最上階の天井又は屋根の取合部で、連続した防湿層を施工する。

● 外壁及び間仕切壁の上下端部は、気流止めを施工する。

● 断熱材の内部で、耐久性、断熱性に支障のある有害な結露の発生を防止する措置を講じる。

■断熱施工について

● 断熱材を充填する場合は、周囲の木枠との間及び断熱材相互の間に隙間が生じない様均一にはめ込む。

● 上図の○印で示す取合部では、納まりと施工に特に注意し、断熱材に隙間が生じないようにする。

■防湿・気密施工について

● 防湿フィルムは、継目を縦、横ともに下地材のある部分で30㎜以上重ね合せ、留め付ける。

● 防湿フィルムの継目部分はガンタッカーを用いて200～300㎜程度の間隔に、 その他の箇所は要所に留め付け、たるみ、しわのないように張る。

● 防湿フィルムの端部は、下地材のある部分で木材、ボード等で挟み付け釘留めする。

● 各取合部においても、防湿フィルムの連続に注意する。

 

■通気層施工について

● 壁内結露を防止するため、断熱材の屋外側に通気層を設ける等の措置を講ずる。

● 通気層はその上下端部を外気に開放し、厚さは15㎜以上を目安とし、通気層内に侵入した 雨水が外部へ速やかに排出するような納まりとする。

● 繊維系断熱材を使用する場合には、断熱材と通気層の間に防風材を設ける。 防風材は防水シートが兼ねることも多い。

I ）防湿フィルム付グラスウール（アクリアネクスト）の場合

アクリアネクストのフィルムが防湿・気密層となります。

アクリアマットなどの18μmの防湿フィルムを使用する場合は、 内装下地材（石膏ボード等）を胴差し・桁まで張り上げることで気密層となります。

 

フィルムの下部は床下地材に留め付け、床仕上げ材で押さえて床の気密層につなげます。 （ボードの受け材に留め付けるか気密テープで処理する事も可能）

■開口部回り

・窓台、まぐさの見附面にフィルムを留め付け、ボードで押さえ付けます。

・窓回りに隙間が出来る場合はグラスウール端材を詰め込み、テープ等で防湿処理をします。

・窓回りに防湿フィルム付グラスウールを充填する場合は内法より長目にカットしてフィルムの耳を確保します。

■筋交い

・筋交い部分はグラスウールを隙間無く充填し、筋交い表面に防湿フィルムを施工します。

室外側に面材が無く、 筋交い部等の裏側に断熱材を施工した 場合、断熱材が透湿防水シートを押して 通気層を潰してしまうことがあります。

その場合は、右図のように筋交い等の 部分にあたる断熱材を切り欠いて 施工することをお奨めします

コンセントボックス、配管回り等

・ 断熱層を貫通する部分はテープ等の気密補助材（気密テープ）を使用して隙間を塞ぎます。

 天井部の断熱施工

・壁のボードを桁・梁まで張り上げ、野縁を組みます。

・野縁の上に断熱材を隙間無く敷き詰めます。

・室内側に防湿シートを施工します。

・天井の断熱材を2層にする際には上の断熱材と下の断熱材が直交するように施工をします。防湿フィルム付の 断熱材を使用する場合は、上側の断熱材の防湿フィルムを剥がすか、穴を開けて湿気が通るようにします。

 間仕切壁との取り合い

・小屋裏から間仕切壁に外気が入らないように気流止めを施工します。

・気流止め上部が断熱欠損にならないように注意します。 （壁用又は天井用の断熱材をあらかじめ充填しておきます。）

・垂木間に断熱材を充填します。

･野地板と断熱材の間には必ず通気層を設けます。

・通気層を流れる通気による断熱性能低下を防ぐため、防風層を設けます。

・室内側に防湿シートを施工します。

断熱区画をコンパクトにする対策も有効
こうした目標設定に基づき、住宅における良好な温熱環境実現研究委員会の構工法・設備評価部会では現実的な構工法と設備の提案内容を検討した。
既存住宅の改修を考える場合、間取りや生活スタイル、資金など、さまざまな制約が存在する。
同部会の部会長を務める近畿大学建築学部の岩前篤学部長は、「目標とする暫定水準を実現するための対策を多面的に用意し、最低でも入浴事故などの防止につなげる必要がある」と話す。
そこで、同部会では改修のグレードを3段階に分けて検証した。
グレードIは水回りの改修と暖房設置、グレードIIは水回りを含む主たる生活空間の断熱区画設定と暖房設置、グレードIIIは住宅全体の断熱・気密化と暖房設置だ。
1980年の省エネ基準相当の既存木造戸建て住宅を例に、グレードIとIIの対策について実証実験を実施。
さらに、全グレードについてシミュレーションで対策の効果を確認した。
グレードIIの実証試験ではリビングの暖房によって水回り空間の温度が上がり、ユニットバスと浴室暖房の設置が有効だと判明した。
さらにシミュレーションでは、水回りや日常生活空間の床や壁、境界、開口部の断熱を強化したグレードIIのケースの方が、主生活階全体の床と住宅全体の開口部において断熱を強化したグレードIIIのケースよりも省エネ性能が高くなると分かった。

「グレードIIの対策は、日常生活空間をコンパクトにして断熱区画を設定する手法だ。
施工費用などを考慮すると、高齢者など世帯人数が少ない世帯に対応した改修に適する」と、岩前学部長は説明する。

＞セルロースファイバーを充填してグレードⅢを目指したいですね。

「暖かい家」への改修で溺死者を減らす
水準案では、浴室や脱衣所、トイレにおいて、「最低でも18℃以上の作用温度を確保する」よう推奨している。
作用温度とは壁などからの放射熱も加味した「人体に作用する温度」だ。例えば、室温・床・壁の表面温度が均一であれば、室温と作用温度は一致する。
一方で、床や壁の表面温度が低い場合は、室温をより高く設定しなければ、作用温度を保てない。

さらに暫定水準案では、水回り空間における換気装置の設置を勧めている。

不用意に窓を開けて、低温の外気にさらされる危険を避けるためだ。
ベターリビングでは、スマートウェルネス住宅等推進事業の調査から得られた知見を基に、改修や新築が進んで温熱環境が改善した場合の浴槽の溺死者数を推計した。
その結果、年間100万戸のペースで温熱環境を改善した改修などが実現した場合、浴槽での溺死者を現状から数パーセントの増加にとどめられると分かった。
「水回りも含めて1999年の省エネ基準以上＋浴室暖房設置」といった一定水準以上の改修などを条件として試算した。

今後10年間で、後期高齢者数は1872万人から2288万人へと400万人、つまり2割強増加する。
相対的に入浴中に亡くなる高齢者の割合を減らせる見通しだ。

伊香賀教授は「入浴中の溺死の原因が全て42℃以上の熱めの湯への入浴によると仮定するなど、一定の条件を設けた参考推計だ」と前置きしたうえで、次のように語った。
「新築住宅の温熱環境を高いレベルで実現し、既存住宅の改修を進め、ユーザーの暮らし方を改善すれば、入浴中の事故を減らせると期待できる」
今後は、基礎データを増やして推計の精度を上げるとともに、指標の検討を続けていく。

＞暖かい家は高齢者の突然死のを防ぐこともできるのですね。

ベターリビング（東京都千代田区）は、冬季の入浴中の溺死などを防ぐために「水回り設計用温熱環境暫定水準案」をまとめた。
水回りを中心とした住宅改修を進めるための当面の設計目標として設けた。
2018年7月9日に開催された「住宅における良好な温熱環境実現のためのシンポジウム」で示した。
消費者庁が人口動態統計を分析したところ、近年、家庭の浴槽での溺死者数が増えている。
16年には5138人に達した。その約9割が65歳以上の高齢者だ。

同庁では、安全な入浴の目安として「湯温は41℃以下、湯に漬かる時間は10分まで」を推奨している。
熱い湯に長く漬かる危険な入浴に至るリスクが高いのは、寒い家に住む人だ。
国土交通省スマートウェルネス住宅等推進事業の調査を通じて判明した。

脱衣所が18℃未満の住宅では、42℃以上の熱い湯に30分以上漬かる長湯の確率が、それよりも暖かい住宅に比べて1.8倍高かったのだ。危険入浴を避けるには、脱衣所や浴室を暖める必要がある。
ただし、長時間過ごす居間が寒かったり、床面が冷たかったりする場合は冷感が強く、浴室や脱衣所だけを暖めても、危険入浴の習慣が改まらない可能性がある。
「浴室や脱衣所だけでなく、居間も暖かく保つことが重要だ」。

ベターリビングが設置した「住宅における良好な温熱環境実現研究委員会」で温熱環境研究部会長を務める慶応義塾大学理工学部の伊香賀俊治教授は、このように説く。
こうした状況を踏まえて作成したのが、冒頭の暫定水準案だ。