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「風呂死」を防ぐ水回りの水準案、ベターリビングが提示(2)

「暖かい家」への改修で溺死者を減らす
水準案では、浴室や脱衣所、トイレにおいて、「最低でも18℃以上の作用温度を確保する」よう推奨している。
作用温度とは壁などからの放射熱も加味した「人体に作用する温度」だ。例えば、室温・床・壁の表面温度が均一であれば、室温と作用温度は一致する。
一方で、床や壁の表面温度が低い場合は、室温をより高く設定しなければ、作用温度を保てない。

さらに暫定水準案では、水回り空間における換気装置の設置を勧めている。

不用意に窓を開けて、低温の外気にさらされる危険を避けるためだ。
ベターリビングでは、スマートウェルネス住宅等推進事業の調査から得られた知見を基に、改修や新築が進んで温熱環境が改善した場合の浴槽の溺死者数を推計した。
その結果、年間100万戸のペースで温熱環境を改善した改修などが実現した場合、浴槽での溺死者を現状から数パーセントの増加にとどめられると分かった。
「水回りも含めて1999年の省エネ基準以上+浴室暖房設置」といった一定水準以上の改修などを条件として試算した。

今後10年間で、後期高齢者数は1872万人から2288万人へと400万人、つまり2割強増加する。
相対的に入浴中に亡くなる高齢者の割合を減らせる見通しだ。

伊香賀教授は「入浴中の溺死の原因が全て42℃以上の熱めの湯への入浴によると仮定するなど、一定の条件を設けた参考推計だ」と前置きしたうえで、次のように語った。
「新築住宅の温熱環境を高いレベルで実現し、既存住宅の改修を進め、ユーザーの暮らし方を改善すれば、入浴中の事故を減らせると期待できる」
今後は、基礎データを増やして推計の精度を上げるとともに、指標の検討を続けていく。

>暖かい家は高齢者の突然死のを防ぐこともできるのですね。

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建築   2018/08/11  

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