欧州でも昨年来、国か食べ物を目の敵にする動きが目につく。
こんにちはつよぽんです
昨日も半袖では寒かったですね。
朝の吉田照美のソコダイジナトコに首相官邸のデモに参加された方が出ていました。
大手マスコミは特にNHKは未だに報道していない、国営放送とは政権べったりの意味なのですね。
6.29首相官邸前大アクション 「野田の政治生命を断とう!原発推進派を落選させよう!」
広瀬隆氏が呼び掛けと言うスレッドが立ち上がっていました。
夕刊の論説委員の書いた窓の欄より
米ニューヨークのブルームバーグ市長が、レストランなどで特大サイズの清涼飲料の販売禁止を打ち出した。
市の成人の58%が太りすぎで、その原因の一つとにらんだようだ。
欧州でも昨年来、国か食べ物を目の敵にする動きが目につく。
国民の約2割が肥満というハンガリーは、ポテトチップスなどのスナック菓子、炭酸飲料などに課税する「ポテチ税」を始めた。
デンマークはバター、チーズなど動物性脂肪が多い食品への課税に乗り出した。
いずれも、生活習慣病の増加に歯止めをかける狙いだという。
健康の増進で思い浮かぶのがスポーツの効用だけれど、かねて、矛盾めいて感じることがある。
世界的なスポーツの祭典では、必ずと言っていいほど、炭酸飲料やファストフードのグローバル企業かスポンサーに名を連ねる。
子どもたちは、五輪やサッカーのW杯を見てスポーツに興昧を持つとともに、ジャンクフードのCMや広告を通じてとりこになる、という構図だ。
>CMを出せるのは大手企業でしようから
かつて自動車レースなどの花形スポンサーだったたばこの広告は、健康に有害だとして締め出された。
ニューヨーク市長のような発想か強まれば、スポーツ界のタニマチである飲料業界やファストフードチェーンも規制の対象になるのだろうか。
>是非閉め出して欲しいですね。