スタッフブログ

ホーム > スタッフブログ > 2019年10月16日

生命を守る「発酵食品」 ~生活習慣病から放射能・食中毒対策まで

こんにちはつよぽんです。
日本人は古来より発酵食品を食べてきました。
日本人は肉食をしなかったので大豆なと植物性蛋白質をとっていたようです。
ネットの記事より

本来は漬物はじめ
国を守るとは人を守ること、人を守るとは食を守ること、食を守るとは土壌を守ること。
生理学博士・久間英一郎氏は、その要の位置に発酵食品があると論じています。
以下(リンク)より

★食材が発酵すると何がよいのでしょうか?
納豆を例にとると、原料である大豆は、「畑の肉」と言われる程、良質のタンパク質やビタミン、ミネラル、 脂肪、食物繊維等を含んでいるのですが、これが発酵すると、タンパク質の吸収率が50%アップ、ビタミン・ミネラルも増加(B2は2倍以上)し、酵素もより強力になり、消化吸収もよくなります。
加えて、血栓を溶かすナットウキナーゼや納豆菌による整腸(便通改善)・浄血作用が上がる等、大豆にはなかった成 分が増えてくるのです。

 

このように食材が発酵することによって、元々の食材の力がアップしたり、新たな力が加わったりして、まことに体に優しい食品になってくるのです。
これは、納豆に限らず、みそ、醤油、天然酢、梅干、漬物等全ての発酵食品にも言えることです。
ですから毎日の食事にこれらの発酵食品を積極的に取り入れて下さい。

>子供の頃は母が着けた「朝鮮漬け」や「ニシン漬け」を食べてましたね。


これが"つながる命"を強化するのです。
原発事故による放射能やユッケによる食中毒が心配されていますが、これらの対策にも発酵食品が力を発揮します。
「長崎に原爆が落とされた時、みそ蔵にこもって毎日みそを食べていた人が後遺症もなく助かった」(須見洋行博士)という話や、「チェルノブイリ原発事故 で問題となった放射能の生体からの除去に納豆のジコリン酸が効く」、「当時のソ連などにみそが大量に輸出される原因となった」(同上)、「りんごの食物繊 維(ペクチン)がチェルノブイリの子供達の放射能除去に役立った」(田澤賢次博士)等々の報告は、全て腸内微生物が守られたことを示しています。

>味噌が放射能に良かった話ですね。

>写真は私の好物の飯寿司です。

なぜなら、放射能が体内に入ると、まず小腸の絨毛を傷つけるそうです。
以前にも書きましたが、腸の絨毛は、栄養を吸収する場所であるだけでなく「造血」 という生命誕生の舞台でもありますので、これが傷つけられると正常な血液ができ難くなり、貧血や白血病、免疫力の極度の低下(尿毒症・敗血症)をもたら し、生命が危機に瀕する所となるからです。

>千島学説ですね。


これは、ちょうどO157やO111による食中毒のメカニズムとよく似ています。
この食中毒にも発酵食品は役立つのです。
「つながる命」を放射能や食中毒から上手に守るためにも発酵食品を積極的に摂取する意義がお解りいただけると思います。
お酒好きの方には朗報ですが、日本酒(純米酒)も放射能対策に役立つという報告もなされています。

>日本酒も体に良いのですの、飲むのに良い理由が出来ました!


いづれにせよ、生活習慣病対策にも放射能・食中毒対策にも特別なことはしなくても日本古来の伝統的発酵食品が役に立つことを知っておくことも大切だと思います。

>本物の発酵食品を取りたいですね。

≫ 続きを読む

粗食   2019/10/16  

火災保険も地震保険も 保険料はなぜ上がる?

こんにちはつよぽんです。

とうとう消費税が上がりましたね、計算がしやすくなったぐらいで今後の景気に悪影響しか与えないですね。

火災保険の値上げの話です。

新聞の記事によると

今年は損害保険の値上げが続きます。
1月には地震保険、10月には火災保険の保険料が上がります。
背景には自然災害の多発があります。
自然災害(風水害)で損害保険会社が2018年度に支払った火災保険の保険金は1・6兆円。調査を始めた70年度以降で最大となりました。
前年度の8倍超、直近で多かった04年度の約7400億円の2倍超となります。
18年9月には台風21号により、愛知・大阪・京都・兵庫などで大きな被害が出ました。
保険金支払額は約1兆700億円。首都圏などを襲った台風24号でも、約3千億円の保険金を支払いました。
日本損害保険協会によると、風水害による保険金支払額のトップ10のうち、台風21号など18年の災害が三つ入っています。

00年代以降でみると六つを占めます。

>災害が続きますね週末の台風も強いようですね。

保険料はなぜ上がる?
損害保険は、顧客から集めた保険料と顧客へ払う保険金とが釣り合うように、保険料が決められています。
これを「収支相等の原則」といいます。

>保険会社が損をしないようにできているのですね。

火災や自然災害が多発し、契約者への保険金支払額が増えれば、保険料も上がるしくみです。
保険料を決める際に大きな役割を果たす団体が「損害保険料率算出機構」です。
損保各社のデータをもとに、火災保険の保険料の目安となる「参考純率」を決めます。
この数値が18年6月に平均5・5%引き上げられました。
14年の前回改定以降、大雪や台風で保険金支払いが増えたのに加え、水道管の老朽化などで水漏れ事故が増えた影響もあるといいます。
5・5%は平均値で、実際の上げ幅は都道府県や建物の構造によって違います。
また、保険会社によって営業コストなどが違うため、10月の火災保険の上げ幅は会社によっても違ってきます。

地震保険も値上がり
火災保険とともに、地震保険も保険料の値上げが目立ちます。
17年1月に平均5・1%、19年1月に平均3・8%上がりました。
さらに平均5・1%の値上げも今後予定されています。


この数値も機構が決めていますが、地震は火災と違って、起きる頻度が少なく、発生時期も不規則です。
データを多く集めて傾向を見いだす「大数の法則」が成り立ちにくいのです。
そこで、政府の地震予測をもとに、被害シミュレーションをして保険料の基準を決めます。
東日本大震災を踏まえて予測のモデルが見直されたことを受け、計3回に分けた大幅値上げが必要と算出されました。
地震保険の料率は都道府県によって3区分あります。
最も高い「3等地」は東京、静岡、徳島など8地域で太平洋側に集中しています。

>埼玉県もこの中に入っています。

最も低い「1等地」は北海道、富山、島根など日本海側が多くなります。
木造建物の場合、保険金契約額100万円あたりでみると、東京の保険料が3890円なのに対し、島根は1160円と3倍超の開きがあります。
地震保険による保険金の支払額が最も多かったのは、11年の東日本大震災で約1兆2800億円でした。
次いで、16年の熊本地震約3800億円、95年の阪神大震災約800億円と続きます。
地震保険の世帯加入率は年々高まっています。
90年代半ばには12%でしたが、現在は31%になりました。
都道府県別では宮城52%、愛知41%、東京37%などが高い一方で、沖縄15%、島根17%などが低いです。
食料や防災グッズとともに、経済的な備えも考えたいところです。

>いずれは起きるといわれる首都圏直下型地震に備えが必要ですね!

≫ 続きを読む

建築   2019/10/16  

 ブログの訪問有難うございました。

メールマガジン「カトケン通信」登録のフォームです。

メールアドレス
名前(姓)
名前(名)

資料請求・お問合せ

お電話