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F1種子の話の中に出てきた精子の減少の話です。

こんにちはつよぽんです。
なぜ精子が減少したかF1種子の話にもありましたね。
ネットの記事です。

日本で不妊症に悩むカップルは5.5組に1組といわれ、何らかの不妊治療を受けている人は50万人近いと推測されています。
不妊は女性だけの問題とみなされがちですが、乏精子症や無精子症などの男性不妊も決して少なくなく、不妊は男女を問わず深刻な問題となりつつあります。

◆人類の精子が50年で半減している

戦後、男性の精子が激減してします。それは、世界的な傾向です。
約50年で人類の精子は半減したというのですから、おだやかではありません。
1940年にくらべて1990年までに精子数は約1億2000万匹(1ミリリットル当たり)が約6000万匹に激減していたのです。
これはデンマークのスカケベック博士が世界21カ国、約1万5000人も精子を精査した結果です。
さらに博士は「睾丸腫瘍が3倍に増えている」と警告します。さらに「毎年約2%の勢いで減り続けて25年後には約3000匹になる」可能性まで指摘しています。

わずか半世紀で人類全体の生殖能力が半減したというのは由々しき事態です。

その元凶として研究者たちは環境ホルモンの影響を強く疑っています。
それは、内分泌系攪乱物質と呼ばれ、ホルモン作用を乱す化学物質です。
それが自然界のオスをメス化させているのです。ダイオキシン、PCBなど戦後の石油化学工業は、それまで地球上に存在しなかった化学物質を多種多様、大量に生産してきました。

>画像は農林水産省のホームページにあった内分泌系攪乱物質の解説です。

十分な知見のもとに公表しているのでしょうね、臭害で国に尋ねても知見がないと門前払いですから。


それらは医薬品、農薬、化粧品、食品添加物、化学建材、合成洗剤、プステック添加物などで、身の回りに溢れています。
これら人工化学物質は、一見、生活を豊かにしたように錯覚させています。
しかし、それらは人体や環境を恐ろしいレベルにまで汚染しているのです。

◆戦後50年でプラスチックの生産量は900倍

たとえば日本でのプステック生産量は戦後50年間で900倍と爆発的に増えています。
そして、プラステック添加物として数十万トン単位で大量使用されてきたフタル酸エステルやビスフェノールAなどは、まぎれもない環境ホルモンなのです。
ドイツでは、すでに少なくとも400種類以上の化学物質を環境ホルモンと認定しています。
それ以外の多くの化学物質も環境ホルモン作用が疑われています。
まずは、化学物質をできるだけ体内に入れない生き方が大切です。

>まず家に使う建材から化学物資を排除しませんか。

環境ホルモンの最悪効果は疑似〝女性ホルモン〟作用です。超微量でも体内に入ると男性を女性化させるのです。
これが世界中の男性の精子を激減させていることは、間違いありません。
精子激減は、日本の男性では、さらに深刻です。98年、帝京大学医学部の報告はショッキングです。
体育系の男子学生34人の精子を調べたら、「不妊症レベル」をクリアしていたのは、たった1人(3%)だったのです。
WHO(世界保健機構)は「不妊症」の基準を定めています。
それは①精子数2000万匹以上。
②精子活性度50%以上。この基準をクリアしないと「不妊症」と認定されます。
それは「妊娠最低レベル」の数値です。しかし、精力旺盛なはずの学生たちの33人(97%)は「不妊レベル」だったのです。
この実験を行なった押尾茂講師は、他の実験でも20代男性で正常精子を持つのは50名中2名だった、と報告しています。
やはり、結果は同じだったのです。

98年、大阪の不妊治療専門のIVFクリニックの調査も同じです。
19歳から24歳までの若者60人中57人(95%)に、奇形精子など「異常率」が10%を超えていました。
10%を越えると「不妊原因」となります。さらに「精液過少症」が43%、「乏精子症」が40%……と、信じられない数値が続きます。
「これら精子異常は不妊治療を受けている患者より、さらに劣っていた」

>本当の原因が分かった時はすでに遅いですね。

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化学物質   2019/05/29  

国有林投げ売り法案、衆院通過。

水道法に次いで、とんでもない悪法が衆院を通った 国有林野管理経営法 改悪リンク(東海アマブログ)から引用させていただきます。

木造で建築しているので気になる記事です。
赤旗ぐらいにしか記事がありません。

私は、この法律の存在を今日まで、ほとんど知らなかった。
ブログのネタ記事を探していて偶然発見したのである。毎日ネットを閲覧している私が気づかないようでは、日本国民の大部分が知らないだろうと思う。
理由は、この問題を特集として取り上げた大新聞社やテレビ局など、大手メディアがゼロで、ごく一部の関連業界紙などで話題になっていただけだからだ。

>いかにメデアが国の政策に都合の悪いことは書かないということが分かりますね。

この意味では、安倍政権は、水道法改悪で世間から叩かれたことで、できる限り秘密裏に成立させたかったのだろう。
この種の、民営化利権の背後には、いつでも竹中平蔵の姿がちらついている。

自民党、安倍晋三政権が、この数年、何をやってきたかというと、これまで、過疎の地域社会を支えてきた漁業・林業にかかわる第一次産業の利権を、地域から取り上げて大規模業者に独占的に置き換えること。
大都市では、公共性の高い水道事業を民営化するということ、しかも、その民営の民は、地域社会を支えてきた企業や日本人ではない。

突然のように、地域社会のつながりも、歴史的かかわりも無関係に、金儲けだけを狙って参入してくる国際金融資本傘下のグローバル企業なのである。
例えば、民営化の最大の目玉であった水道事業に参入してくるのは、水マフィアと呼ばれる外国のグローバル企業ばかりである。

>「日本の水道はすべて民営化します」2013年4月19日、麻生太郎副総理が、ワシントンのCSIS(米戦略国際問題研究所)を訪れたとき、開口一番、彼はこう言いました。
麻生太郎の娘婿がフランスの水道関係の会社の幹部ということと関係が有るのでしょうね。

(中略)
現在、日本の林業資源は、世界的に見て極めて高品質であるため、世界中の材木業者が狙っているといわれ、とりわけ中国や韓国などで需要が高まっている。
(中略)
まず、戦後、林野庁によって大切に管理されてきた国有林の伐採権を、実に50年間もの間、民営企業に売り渡すと言っている。
これまでは最大1年間であった。
そして、伐採権を購入した、民営企業は、山の保全、水源地の保全に義務を負わず、さらに伐採後の植林に対してさえ義務を負わないのである。
これは驚異的なルーズさで、かつての民間企業に多重の規制をかけて徹底的な管理主義を貫いてきた日本の林野行政の姿を思うなら、「ありえない」姿である。

完全に、伐採権を取得した民営企業の「デタラメ経営、やりたい放題」で、大切な国有林の管理など完全無視して、金儲けだけに邁進できる、こんな杜撰な法律は見たことがない。
これは、つまり、この法律改悪が、どこの利権によって推進されたのかを端的に証明している問題であり、安倍政権を背後で支配している勢力が何を求めているのかを示す問題である。

「50年もの伐採権」だけもらって、植林義務も、土砂崩壊保全対策も、林道開発も、すべて国がやり、もしも過伐採によって、山林山野が崩壊しても犯罪に問われない可能性がある。
下流まで土石流が押し寄せて、大規模な人的被害が出ても、それを賠償するのは国なのであり、伐採権を得た業者ではない。


>国土保全からみても問題が多いのに知らないうちに国会を通ているのは問題ですね。

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建築   2019/05/27  

世界中が禁止するラウンドアップ 余剰分が日本市場で溢れかえる

 

こんにちはつよぽんです

日本という国は国民のほうを向いていないですね!

ネットからの情報です。

毎年5月には「反モンサント・デー」(現在は「反バイエル・モンサントデー」)と称して、世界中の農民や労働者など広範な人人
が一斉に抗議行動をおこなっている。

>日本では報道されていないですね。


今年も18日にフランスやスイス、ドイツ、アメリカ、カナダ、オーストラリアなど数百の都市で一斉にデモ行進をおこなった。
行動の主眼はモンサントが開発したラウンドアップを含む除草剤への抗議だ。
ラウンドアップの発がん性や遺伝子への影響が問題になり、2013年に始まった「反モンサント・デー」は今年で7回目を迎える。
抗議行動の高まりのなかで世界各国ではラウンドアップの使用禁止や販売中止、輸入禁止が主な流れになっている。
ところがそれに逆行して日本では内閣府食品安全委員会が「ラウンドアップは安全」と承認し、農協が使用を推奨し、ホームセンタ
ーなどでも販売合戦に拍車がかかっている。

>他の国で売れなくなったので日本で売るために規制を緩めるなんて考えられないですね。


世界中で規制が強化され販売先を失ったラウンドアップが日本市場になだれ込んでいるといえる。
ラウンドアップとはどういう除草剤で、なぜ世界各国で使用禁止になっているのかを見てみたい。

今年1月、フランス当局は安全性に問題があるとして、ラウンドアップ除草剤とその関連商品の販売を禁止した。
ラウンドアップはベトナム戦争で使われた「枯葉剤」をつくったモンサントが1974年に発売した除草剤で、グリホサートを主成
分としている。
このグリホサートが猛毒を含んでおり、2015年に世界保健機関(WHO)の下部組織「国際がん研究機関」が「おそらく発がん
性がある」と発表し、17年には米国政府の研究で急性骨髄性白血病との関連が発表された。
発表したのは米国の国立がん研究所、国立環境健康科学研究所、環境保護庁、国立職業安全健康研究所の共同プロジェクト。
急性骨髄性白血病は急速に発達するがんで、5年の生存確率は27%とした。

>日本では報道すらされていないですね。

  今年1月にはカリフォルニア州がラウンドアップを発がん性物質のリストに載せた。
今年2月にはワシントン大学の研究チームが「グリホサートにさらされると発がんリスクが41%増大する」との研究結果を発表した

  グリホサートは発がん性はもちろん、植物を枯れ死させてしまうが、同様に土壌細菌や腸内細菌も損なう。
腸内環境を破壊することでアレルギーなど自己免疫疾患などの原因になったり、神経毒として自閉症や認知症を誘発する可能性が指
摘されている。
また、生殖に与える影響も懸念されている。
精子の数の激減、胎児の発育に影響を与える可能性だけでなく、世代をこえて影響する危険を指摘する研究結果も発表されている。
ベトナム戦争で撒かれた枯れ葉剤によってつくられたダイオキシンは三代にわたって影響を与えるといわれるが、グリホサートにも
同様に世代をこえた影響が出る可能性も指摘されている。

>ベトナム戦争で撒かれた枯れ葉剤を日本国民に影響を知らせず使わせるのですか。

ラウンドアップの危険性が問題にされた歴史は古く、1996年にはモンサントが「食卓塩より安全」「飲んでも大丈夫」「動物にも
鳥にも魚にも“事実上毒ではない”」と宣伝していたことに対し、ニューヨークの弁護士が訴訟を起こした。
2001年にはフランスでも消費者の権利を守る運動をおこなっている活動家が訴訟を起こした。
争点になったのはグリホサート使用による土壌の汚染問題で、EUは「環境に危険であり、水生動物にとって毒である」とした。
2007年にモンサントは「嘘の広告」で有罪判決を受け、2009年に判決が認められた。

カナダでは2012年末までに全州で芝生や庭での使用を禁止した。

アメリカでは、長年にわたるラウンドアップの使用によるがん発生が広く問題になり、昨年8月、今年3月と5月の3回にわたっ
てラウンドアップを使用してがんになったとしてモンサント社を訴えていた原告が勝訴した。
同様の訴訟は1万3000件以上も起こされている。

直近の5月13日には、カリフォルニア州の夫婦が「ラウンドアップが原因でがんを発症した」として賠償を求めた訴訟で、州裁
判所の陪審はモンサントに対し約20億㌦(約2200億円)の支払いを命じた。
原告1人につき10億㌦という懲罰的賠償額は、2017年にモンサントが農薬部門で得た利益8億9200万㌦にもとづくとして
いる。
この評決を歓迎してアメリカの市民団体は、「何十年もの間、モンサントはグリホサートが無害であると農民、農場従事者、農薬散
布者、住宅所有者に思わせていた。
世論は明らかに変化している。発がん性のある農薬を市場から閉め出し、生態系を守る農業に移行しつつある農家を支援するときが
来た」との声明を発表した。

 

>こんな危険な薬品がホームセンターで簡単に買え使えるのは国が容認しているとしか思えません。

流通業界では、昨年8月のアメリカでの判決を受けて、イギリスの流通大手がラウンドアップの販売禁止の検討を始めた。
アメリカに本社を置くスーパー・コストコも今年4月、ラウンドアップの仕入れと販売をすべて中止することを発表した。
コストコは世界に約768の大型店舗があり、日本にも26店舗ある。

別名で店頭に並ぶ日本 政府が「安全」とお墨付き

  このようにラウンドアップの危険性への認識は世界的に拡散されており、店頭でラウンドアップが簡単に手に入るのは先進国では
日本ぐらいになっている。

  世界中からはじき出され行き場を失ったラウンドアップが日本市場に一気になだれ込んできており、除草剤では売上トップの座を
占めている。
日本では日産化学工業が2002年5月にモンサントの日本での農薬除草剤事業を買収し、ラウンドアップの日本での販売権を引き
継ぎ、「優れた効力と環境に優しい除草剤」などと宣伝してきた。

日本政府はすでに世界的に危険性が明確になっていた2016年に「グリホサートの安全性を確認した」との評価書を公表した。

>各国で使用禁止になっているのに、どこから安全だと確認したののでしょうか。


この評価書を前提に2017年12月には、グリホサートの残留農薬基準を大幅に緩和した。
小麦で6倍、ソバで150倍、ゴマで200倍、ベニバナの種子で400倍というけた違いの大幅緩和だ。
しかもこのことをマスコミは一切報道しなかった。
これによってグリホサートの残留基準は中国の基準の150倍になった。
中国からの輸入野菜が農薬まみれで危険だと問題にしていたが、その中国産野菜の方がまだましという殺人的な状況になっている。

>中国の野菜が農薬まみれと非難できないですね。

 また、ラウンドアップの主成分であるグリホサート剤はすでに成分特許が切れており、さまざまな名前で同剤が販売されている。
そのなかには住友化学園芸の「草退治」などがある。

ラウンドアップは日本の店頭では「もっとも安全な除草剤」とか「驚異の除草力」とかいった宣伝文句で販売されている。
農協の販売ルートにも乗っており、ホームセンターやドラッグストア、100均などでも大大的に扱っている。
またテレビCMや新聞広告もされ、危険性についての説明は一切なく、警戒心なしに購入し使用しているのが現状だ。

>マスコミは一切報じないですね、報じようとする正義感の強い人は変死で自殺あつかいになります。

 モンサント社が遺伝子組み換え作物を開発したのは、ラウンドアップに耐性のある農作物をつくり、セットで販売するためだった。
ラウンドアップの販売促進は遺伝子組み換え作物導入とセットでもある。
日本は世界で最大級の遺伝子組み換え作物輸入国で、日本の遺伝子組み換え食品表示は世界の制度のなかでも緩いため、日本の消費
者は知らないうちに大量の遺伝子組み換え食品を食べさせられている。


モンサントのホームページでは「日本は海外から大量のトウモロコシ、大豆など穀物を輸入しており、その数量は合計で年間約3
100万㌧に及ぶ。
その半分以上(1600万~1700万㌧=日本のコメの生産量の約2倍)は遺伝子組み換え作物」で「日本の食生活安定に大きく
貢献している」とし、ラウンドアップとともに「是非、遺伝子組み換え作物の効果やメリットを目で見て、肌で感じて」ほしいと豪
語している。

>遺伝子組み換え作物もすでに多く入っているのですね。

  こうしたモンサントの要求に応えて、日本政府はモンサントの遺伝子組み換え作物をアメリカ政府以上に承認していることも明ら
かになっている。
TPP11の発効や今後の日米貿易協定などを通じて、今まで以上に遺伝子組み換え作物輸入の圧力がかかってくることは必至だ。

モンサント社(昨年ドイツのバイエル社が買収)はアメリカのミズーリ州に本社を構える多国籍バイオ化学メーカー。
除草剤ラウンドアップが主力商品で、遺伝子組み換え種子の世界シェアは90%であり、世界の食料市場をほぼ独占している巨大な
グローバル企業だ。
同社は、人間の健康および環境の両方に脅威を与えているという理由から健康情報サイトでは2011年の世界最悪の企業にも選ば
れている。

>無添加の総会で講演してくれたジョンムーワさんの話にF1のタネの話がありました。

野口さんのF1の話は皆様にも知ってもらいたいですね。

ラウンドアップが世界中で禁止され閉め出されるなかで、唯一日本政府がモンサントの救世主となって一手に引き受ける段取りを
とり、日本市場になだれをうって持ち込まれている。
国民の健康や生命を危険にさらし、子子孫孫の繁栄にもかかわる国益をモンサントという一私企業に売り飛ばしていることを暴露し
ている。

>国民の健康を考えていない国ですね、大きな力でそうせざるをえないのかも。

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  2019/05/26  

無添加住宅総会

こんにちはつよぽんです。
昨日は年の一度の無添加住宅の総会が大阪で開催されました。
中国、韓国、香港の総代理店のかたも出席していました。
中国の現状も大変です。

船瀬図書館からの情報です。
中国の子210万人シックハウス白血病死!80%の内装材に発ガン物質ホルムアルデヒド
本文はこちら


 

表は船瀬図書館より。

発症と死亡の原因は内装材から発する有毒化学物質だそうです。

中国政府の対応も日本と同じ企業よりですね。

石油化学工業の発達はプラスチックなど多種多様な「化学建材」を大量生産しています。
プラスチックは他にナノ・マイクロ プラスチックの問題もあります。

そして「新建材」といわれる短命な建材が生産されて「短命な住宅」に使われています。

今の時代は「長期優良住宅」のような75年持つような建物を建てないとならないと思います。

ぜひ御自分で調べて納得して建材を選びませんか!

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  2019/05/23  

みんなで使おう、埼玉の木

こんにちはつよぽんです。

今年の彩の木補助事業の案内がきました。

 

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  2019/05/17  

 ブログの訪問有難うございました。

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