埼玉県越谷市・さいたま市で健康住宅・天然・自然素材の新築注文住宅を計画の方は、無添加住宅正規代理店の(有)嘉藤建築設計事務所へ。

世界で流通するコーヒー豆の７割を占めるアラビカ種が、気候変動のため、最悪の場合２０８０年ごろに絶滅する恐れがある。
こんにちはつよぽんです
もう１１月も終わり、今年もあと一月に成りましたね。

相談で葛飾区役所を訪れトイレに入ったところ小便器が以前紹介した無水便器を見つけました。

新聞の記事にこんな話題が載っていました。

世界で流通するコーヒー豆の７割を占めるアラビカ種が、気候変動のため、最悪の場合２０８０年ごろに絶滅する恐れがある。
そんなシミュレーション結果を、英王立キュー植物園など英国とエチオピアの研究チームが米科学誌プロスワンに発表した。
アラビカ種は気温に敏感。温暖化が進むと、現在生えているところは生育に適さなくなることが心配されている。

＞地球温暖化の影響なのですね。

チームは、二酸化炭素（ＣＯ２）など温室効果ガスの代表的な三つの排出シナリオを使い、アラビカ種の原産地であるエチオピアと南スーダンにある野生アラビカ種の生育地の気候が、２０８０年ごろにどうなるかを予測した。

その結果、温暖化の影響が最も少ないシナリオでも６５％の地域が生育に適さなくなり、温暖化の影響が最も大きいシナリオではその割合は９９．７％に達するとわかった。
このケースでは野生のアラビカ種は事実上絶滅する。

＞その場所に適した豆が自然淘汰されて残っていくような気がしますね。

今回のシミュレーションは森林破壊などの影響を考慮しておらず、状況はもっと深刻である可能性もある。

コーヒー豆は、赤道に近い「コーヒーベルト」と呼ばれる途上国で主に生産され、石油に次いで取引額が多い１次産品。
高級コーヒー向けのアラビカ種の栽培種は野生種より遺伝的多様性が少なく、環境変化により弱いと考えられている。
気候変動による生産力低下や豆の値上がりが心配されている。

＞嗜好品ですから無くなったら寂しいですね

最終的にボーリングをして土壌を一軸圧縮試験をして液状化するかどうか決定するようです。
こんにちはつよぽんです
今構造計算をしている葛飾区の木造三階建て共同住宅が液状化の可能性が有る地域のど真ん中に入っていました。
最終的にボーリングをして土壌を一軸圧縮試験をして液状化するかどうか決定するようです。

液状化に関する記事を見つけました。

軟弱な地盤で起きやすい液状化の対策について、国土交通省が「住宅性能表示制度」への早期導入を断念したことが分かった。
東日本大震災を受けて今年度内に盛り込む方向で検討を進めていたが、土質などの正確な調査に戸建て住宅１戸あたり数十万円程度の費用がかかることが判明。
低コストの調査手法は確立されておらず、利用者に負担させるのは困難と判断した。

＞これで地震で液状化したなら誰が責任を取ってくれるのでしょうか。

住宅性能表示は、国指定の第三者評価機関が耐震性や耐火性を共通基準で分かりやすく示す任意の制度。
早期の制度化が見送られたことで、ゆるい地盤が抱えるリスクへの対策が不十分なまま、住宅が建てられ続けることになる。

＞ここまでがんじがらめの建築基準法に無いのはなぜでしょうか？

東日本大震災では、地震の揺れに襲われた東北から関東までの９都県で地中にある砂粒のすき間の水が押し出され、軟らかい地盤が流動化する液状化が発生。
約２万７千棟が家が傾いたり庭から水が噴き出したりした。
近い将来発生するとされる南海トラフ巨大地震でも、国は最悪クラスで３４都府県の約１３万４千棟が液状化の被害を受けると想定している。

国交省は東日本大震災後の昨年１０月に有識者による会議を設置。
戸建て住宅の性能を示す基準に「固い地盤まで杭を打ち込んでいるか」「地盤の水抜き作業をしているか」といった評価を加える方向で検討を進めていた。

ところが、地震の揺れに強い土質や地下水位を正確に調べることができ、ビル・マンション建設で義務づけられているボーリング調査は、１戸あたり数十万円かかることを確認。
住宅新築時の地盤調査試験で得られたデータを活用した場合は数万円で済むが、液状化の可能性を詳しく判定することは難しいと分かった。

＞近隣データーで推測出来るのでは？

国交省住宅生産課は「任意の制度なので費用が高いと利用されない。
１０万円程度でできるようにしたい」としているが、調査手法の開発と制度化には最短で２～３年はかかるという。

＞一般的なＳＷＳで五万円前後で調査出来るので３０万は住宅では難しいですね。
液状化の予想地図で範囲に入るのであればボーリング調査もやむをえないですね。

〈住宅性能表示制度〉
２０００年施行の住宅品質確保促進法に基づく。
耐震性、耐火性、防犯など１０分野について細かい項目を設け、２～５段階でランクを付けたり、性能を数値で評価したりする。
１１年度は新築住宅８４万戸のうち２０万戸（２４％）が制度を利用した。
評価用は１５万円前後かかるが、住宅ローン金利が低くなったり地震保険料が安くなったりするメリットがある。

ビルやマンションは建設時に詳細な地盤調査と液状化対策が求められるが、戸建て住宅は対象外。
東日本大震災を受け、対策強化を求める声が専門家らから上がっている。

＞ビルは対策が取られていたので被害が少ないが住宅は多かったですね。

水を使わない男性用の「無水小便器」。
こんにちはつよぽんです
昨日は寒かったですね！
おかげで体調を崩してしましました。

これは水を使わないからエコなんですね。

水を使わない男性用の「無水小便器」。
衛生陶器大手のＴＯＴＯ（北九州市）の販売子会社が、１０月から取り扱いをはじめた。欧米では普及しているというが、果たして日本で広まるのだろうか。

＞衛生的なようですので広まって欲しいですね。

売り出したのはＴＯＴＯの製品ではなく、スイスのメーカー「ウリマット」の輸入品だ。
欧州では無水小便器で７割のシェアを持つ大手。
空港やスタジアムなど、人が集まる場所で使われているという。

無水小便器は欧米ではそれなりの存在感があり、ウリマットは世界で２０万台を超す販売実績を持つ。
日本参入は２００９年。ただこれまでに売れたのは６００台ほど。
今後はＴＯＴＯの販売網を使い、３年間で１万台の販売を目指す。

＞水で流さず、どうやって清潔さを保つのか。

秘密は「素材」と「ふた」だ。
この無水小便器は、表面に汚れが残りにくい樹脂でできている。
「１日１回の拭き掃除で臭いも気になりません」（販売代理店）。
「ふた」は排水口にセットする専用カートリッジについている。
尿が流れるとその重さでふたが下がり、排水口が開く。
尿が流れてしまうと、ふたが浮かび上がってきて閉じる仕組みだ。これで臭いを防ぐ。

＞単純な仕組みで故障がすくなそうですね。

売りは水道代ゼロ。
水洗式小便器だと、１回１～４リットルの水を使う。
専用カートリッジは２カ月～１年ごとの交換が必要だが、人が集まる場所であれば、無水小便器の方がお得だという。
例えば駅や空港、高速道路のパーキングエリア、商業施設などを想定している。

なぜ、今、無水小便器なのか。

＞やっぱり水資源は重要ですから。

ただ、日本ではトイレはやっぱり水洗という意識も根強い。
国内では約５年前、南海電鉄（大阪市）が駅のトイレに無水小便器を採用し、大手のＩＮＡＸ（現リクシル）も参入。
だが、リクシルの広報担当者は「認知度が低く、販売台数は公表できないほど少ない」。

ＴＯＴＯも今のところ自社開発の予定はなし。
「あくまで水で流した方がより衛生的」（広報）としている。

＞やっぱり水で流した方が衛生的なのですね。

先日引き渡しをした上尾のお宅に外構の打ち合わせで伺いました。
こんにちはつよぽんです
先日引き渡しをした上尾のお宅に外構の打ち合わせで伺いました。

ｋ

寒くなってきたのでペレットストーブをつけて頂きました。

夕刊を見てフット・プリントという言葉が気になりました。

『エコロジカル・フットプリント』は、人間か生態系に与える負担を表す指標として知られる。
人か食料の生産や廃棄のために使っている畑や森林などの面積で表したこの指標によれば、人類は今や、地球1.6個分の生活をしている。

＞一度生態系を壊すと元に戻らないですね。

つまり極端な過剰消費である。
今年１年を考えれば、８月下旬には地球１個分はすでに使い果たした
計算になり、今は借金生活というわけだ。
生態系は有限だから、簡単には棒引きにできない借金である。

＞面白い指標ですね。

この指標を１９９０年代初めに提唱し、今年の旭硝子財団のプループラネット賞を受けたのか、カナダ・ブリティッシュコロンビア大学のウィリアム・リース教授（68）だ。
「環境収容カ」この研究をしていたが、パソコンか大きな箱から小型に変わって机の上が広々としたのを見て「フットプリント（足跡）」という言葉がひらめいたのだそうだ。

地球を踏みつける、という鮮やかなイメージを与える言葉だ。

だが、そのシンプルさもあり、学問ではないと批判もされた。
「迫害されてきた」という研究生活の終盤に、指標を発展させた教え子のマティス・ワケナゲル博士（50）とのうれしい共同受賞となった。
研究成果を社会にうまく伝えることも、科学者の務めなのだと、改めて思う。

＞地球を踏みつけるとはよく分かるイメージです。

太陽光発電のために屋根を企業に貸す「屋根貸し」を、東京や福岡などの１０都県が始めたことがわかった。
こんにちはつよぽんです
さいたま市で新築しているＴ邸が瑕疵担保保険の配筋検査を受けました。

太陽光発電の為の屋根貸しの話題です。

太陽光発電のために屋根を企業に貸す「屋根貸し」を、東京や福岡などの１０都県が始めたことがわかった。
学校や住宅など公共施設の屋根を貸し出したり、自治体が民間施設の屋根を発電会社に仲介したりしている。
７月に再生可能エネルギーの固定価格全量買い取り制度がスタートしたのを機に、自治体も発電への関与を強めている。

＞屋根を貸すことで発電に貢献することが出来ますね。

自治体の公表資料や取材をもとに朝日新聞が集計した。
県立高校や県営住宅などの屋根を太陽光パネル設置のために貸すのは、栃木、埼玉、神奈川、長野、岐阜、兵庫、福岡、佐賀の８県。屋根を借りたい企業と貸したい施設を仲介する「マッチング」は群馬、東京、神奈川、佐賀の４都県が始めた。
佐賀と神奈川の２県は両方を進める。原発事故後、自治体は発電への関心を高め、温暖化対策にもなるため広がっている。

公共施設の屋根を貸す８県分の面積を集計すると計８４施設で約１６万平方メートル。過去の設置例から推計すると２千～３千世帯の家庭の年間使用量を生む計算だ。

とくに積極的なのが、全国で先駆けて進めてきた神奈川県で、現状では全体の３分の１を占める。すでに貸し出しを決めた２０施設で発電が始まると、年４９６万円の屋根貸し料が入る。

＞個人の建物の屋根も貸すことが出来るようです。

県太陽光発電推進課は「６０近い自治体から、進め方の問い合わせが相次いでいる」という。
マッチングでは今月下旬に群馬県と東京都が相次いで屋根貸しのセミナーを開き、相談の場を設ける。

１０都県以外でも、「対象施設を選定中」（大阪府）、「実施の課題を整理している」（愛知県）など、検討の動きが広がる。
都道府県のほか神戸市など約１０市も進めており、こうした流れは今後加速しそうだ。

太陽光発電で期待が高まる屋根だが、屋根の上のパネル設備は土地や建物と違って登記できないなど「権利関係が不安定で事業化しにくい」（大手商社）との声もあがる。
その点、公共施設は売却などの可能性が低く注目が高い。
普及にはパネル設置時の建物の耐震性や防水性も課題になる。

固定価格による全量買い取り制度で、太陽光は１キロワット時４２円と高めにつけられ、参入が相次ぐ。
買い取り価格は来年度に見直される。電力会社との売電契約の交渉は約３カ月かかり、今の価格適用には年内に計画を決める必要があるため、屋根貸しの動きも加速している。

＞メガソーラの計画も良いですが既存の屋根に太陽光パネルを乗せることが出来れば発電に貢献しますね。